工学系大学・学部における工業科教員養成カリキュラムと実習内容に関する実証的研究
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19K02797
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Osaka Institute of Technology |
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Principal Investigator |
疋田 祥人 大阪工業大学, 教職教室, 准教授 (40425369)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 工業科教員養成 / 高校工業教育 / 教員養成 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、大きく①質問紙調査、②事例研究の２つの調査・分析を実施する。
質問紙調査では、大学における工業科教員の養成の営みの全体像を把握するとともに、各大学が編成する工業科教員養成のためのカリキュラムの特徴を明らかにする。
事例研究では、質問紙調査により抽出された各大学・学部のシラバスなどを調査し、具体的な教育内容、とりわけ専門科目で行われている実習の内容を、高校工業教育の実習内容との関連で検討する。
こうした研究成果の総括し、本研究では日本の工業科教員養成システムの成果と課題について検討するとともに、工業科教員養成の改善方策を構築する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、工業科教員養成の問題状況の改善方策を探るべく、大きく1）質問紙調査、2）事例研究の2つの調査・分析を実施することによって、現在の日本の
工業科教員養成の事実とそこに含まれる特徴や課題を、具体的かつ実証的に解明しようとするものである。
2022年度は、前年度に引き続き工業科教員養成に最も重要な役割を果たしていた私立大学および国立大学の工学系の学部・学科、とりわけ他の大学に比して多くの免許状取得者を出していた日本工業大学工学部、愛知工業大学工学部、大阪工業大学工学部、福井工業大学工学部、中部大学工学部、国立大学では、北見工業大学工学部、徳島大学理工学部、富山大学工学部、新潟大学工学部における教育内容や各大学が抱える具体的な問題などについて明らかにすることを試みた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
事例研究の対象とすべき大学・学部は確定していたが新型コロナウイルスの感染拡大の影響で訪問しての聞き取り調査を行うことができない状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、事例研究として、他の大学に比して多くの免許状取得者を出していた大学、具体的には私立大学では日本工業大学工学部、愛知工業大学工学部、大阪工業大学工学部、福井工業大学工学部、中部大学工学部、国立大学では、北見工業大学工学部、徳島大学理工学部、富山大学工学部、新潟大学工学部を対象として事例研究を行い、各大学の教育内容や各大学が抱える具体的な問題などについて明らかにしていきたい。
新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが５類感染症となり、各大学への訪問が可能となる見通しのため、聞き取り調査を実施する予定である。ただし、訪問することが困難な大学については、シラバスや学生便覧などの資料提供や電話またはメールでの聞き取り調査などの方法で対応していく。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)
