| Project/Area Number |
19K02819
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Akita Prefectural University |
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Principal Investigator |
伊藤 大輔 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (40440961)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
京免 徹雄 筑波大学, 人間系, 准教授 (30611925)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 道徳科 / 特別活動 / 学級経営 / プロジェクト学習 / カリキュラム開発 / 教員研修 / 学級力 / 学校環境適応感 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、協力校と密接に連携しながら、特別活動と道徳科を効果的に関連づけたカリキュラム開発を行うとともに、その効果を実証する。また、ベテラン教員を対象にインタビューを行い、児童生徒の自主性・主体性を育む指導法を明らかにする。以上の成果を踏まえ、教員向けの研修用教材と研修プログラムを作成し、それらを使用した教員研修会及び学級力向上フォーラムを開催する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。本研究では、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的カリキュラム開発とその効果を実証する。
2. 成果の概要 令和5年度についても、研究協力者（授業者）及び所属校の協力を得ながら昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的なカリキュラムの開発・実践に取り組むとともに、一部の実践について、質問紙調査や標準学力検査の結果からその効果の検証を試みた。さらに、ハイフレックス形式で実践交流の場（中部学級力向上研究会）を、2023年6月、10月、2024年2月に開催した。
3. 意義・重要性 本年度の成果の意義・重要性は2点指摘できる。1点目は、昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させたカリキュラム・モデルを構想し、一定の実践事例を蓄積できたことにある。2点目は、研究推進体制の再構築を試みたことにある。従来、教員研修会や学級力フォーラムは中部地区を中心に展開してきたが、他の都道府県への拡大が課題になっていた。そこで、本研究の分担研究者を中心に、学級経営に関心をもつ学校教員や研究者とも連携し、東日本ブロック（北海道・北関東・北陸・中部の4支部）、西日本ブロック（関西・四国・四国・九州の4支部）、首都圏ブロック（東京・関東の2支部）から成る「日本学級力向上研究会」を結成するとともに、緊密な連携の元に本研究及び後継となる基盤研究C（23K02461）を実施するための基盤を充実させることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究協力者の異動により、当初予定していたカリキュラムの開発とその実践、及びその効果検証の調査等、研究活動の遂行が困難となった。さらに、③-2 教員研修会及び学級力向上フォーラムもハイフレックス方式で実施できたものの、限定的な活動にとどまったため、上記の判断となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
実践協力校の状況に配慮しながら、下位目標①～③について可能な範囲内で取り組むことにする。なお、可能性としては極めて低いと考えられるが、コロナ変異株等の流行に伴い、厳格な行動制限が課された場合は、下位目標①-2：児童生徒を対象とした教育的効果に特化し、既存の研究データ（授業記録を含む）のうち、未分析のものを取り上げ、質的・量的側面から検証を試みることにする。
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