子どもの発達障碍を養育者が受容する困難さは何かー障碍受容を支える心理支援法の開発
Project/Area Number |
19K02936
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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Research Institution | Kyorin University |
Principal Investigator |
櫻井 未央 杏林大学, 保健学部, 講師 (10807829)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 発達障害 / 障害受容 / 親 / 発達障碍 / 障碍受容 / 養育者 / 子育て支援 |
Outline of Research at the Start |
近年発達障碍児への療育的支援は、広く整備され社会に浸透している。しかしながら実際の養育者の多くは、我が子が他の子どもたちと違うということに戸惑い、葛藤し、自責の念にかられて、自分の子どもに一体なにが必要なのか、将来はどのようになるのか不安を強めている。本研究は、他の障碍をもつ養育者との比較検討から、発達障碍をもつ子どもの養育者の声をひろい、発達障碍のどういった特性が養育者の受容の困難さや葛藤を拡大させているか、また支援につなげる以前の惑いや逡巡をどのように支えられるかを明らかにする。この目的を達成することで、療育的支援に養育者をスムーズにつなげる心理支援法を開発する一助とすることを目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、発達障碍のある子どもを育てていく上での困難感に焦点をあて、それらを養育者がどのように経験し、それを受け入れ、自分の子育て感を変容させていくのか、またそれらを促していく支援する方法はどのような点としてあるのかを検討してきた。 第1期の研究として、障害観や障害意識の変容がどのような過程で生じていくのか、といった先行研究をまとめ、それらを踏まえて障害観をどのようにインタビューしていくか、その姿勢について意見論文として質的心理学フォーラムに投稿した。 第2期の研究として、インタビュー調査のインタビュー項目について検討した。先行研究では、ダウン症など知的な障害をもつ養育者の障害受容に関する研究が多かったことから、知的障害の事例研究の翻訳や知的障害への精神分析的アプローチに関して論考として発表した。それらでは、障害のある子どもの側にも、障害のある子どもに関わる大人の側にも、精神分析の理論では、投影的な心的機能がはたらき、「障害」が動的に形成され、相互に作用していることが理解され、それらについて詳細を論じた。よって、インタビューでも養育者側の要素だけでなく、子どもの側の状態像や関わり方がどのようなものだったかという点も詳細にうかがっていくことで、その動的な親子の相互作用がみていくことを想定した。 第3期の研究として、実際にインタビュー調査を行った。インタビューの進捗は、コロナ禍のため遅延している状態である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度にコロナ禍の影響を受け、対面でのインタビュー調査に協力してくださる方が少なく、研究が滞っている状態であった。そのため、2021年度は、研究デザインとして、インタビューを用いない研究や、非対面の形式でのインタビューが質的にどのような要因となるか、といった点を模索していた。 2022年度には、前年度の経験を踏まえ、ZOOM等を用いた非対面形式でのインタビューを実施することとし、インタビュー調査を開始することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度に行うことができたインタビュー調査の分析を進め、論文投稿に進んでいく予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(3 results)