Project/Area Number |
19K03037
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Meijo University |
Principal Investigator |
平山 勉 名城大学, その他部局等, 教授 (50250866)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 英人 名城大学, その他部局等, 教授 (30387766)
後藤 明史 名古屋大学, 情報基盤センター, 准教授 (50225645)
谷口 正明 名城大学, その他部局等, 教授 (90554113)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 授業研究 / 教師教育 / 授業実践能力 / アイトラッキングカメラ / ユビキタス映像記録視聴システム |
Outline of Research at the Start |
教員を目指す教職課程履修生及び若手教師の授業実践能力育成を支援するためにこれまで開発し運用してきている「ユビキタス映像記録視聴システム」を改良し、本システムを学生時代に経験した、教諭の授業を継続的に授業収録を実施する。さらに、収録する授業も若手教員と熟練教員等のTT(ティーム・ティーチング)の形式、自身の担任クラスと担任以外のクラス(授業が想定通り実施できないクラス)等に適用していく。これらの分析・考察を通して、「教職授業」の提示教材の活用を含めたカリキュラムマネジメント、「教員育成指標」の教員の授業実践力育成のモデルを提唱していく。
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Outline of Annual Research Achievements |
これまでの 本研究プロジェクトは、教員を目指す教職課程履修生及び初任者教師の授業実践能力育成を支援するためにこれまで開発し運用してきている「ユビキタス映像記録視聴システム」を改良し、現場の教諭の授業を継続的に授業収録及び自己研鑽及び研究会、公開フォーラム等での活用を一層推進することを目標としている。2023年度は、新型コロナ感染対応の影響を受けて、授業収録が困難であったが、研究協力校と研究協力者と連携を図り2024年2月9日に高槻市立桃園小学校で3コマ(国語、理科、算数)、2024年3月1日に、大府市立大府西中学校で1コマ(道徳)の授業収録を実施することができた。2021年度から継続して、これまでの研究で収集しているアイトラッキングカメラのデータから、注視パターンを可視化(ヒートマップ)にして積み上げてきた。これらは、注視パターンの限られた側面からのデー タ反映になるので、アイトラッキングデータの特性を生かした分析方法として、Real World Mapping (以下、RWM)は、動画上の注視点を静止画上に写像する方法及びTobii Pro LabのAOI (Areas of Interest)という機能を駆使して、これまで収録している授業記録に適用し、Real World Mapping (RWM)による教師の注 視点の分析を行った。さらに、Area of Interest (A0I)を用いて、教師が誰をどの程度見ているかを明らかにした。 成果の公開・公表ということでは、日本教育方法学会(10月、慶応義塾大学)、大学教育研究フォーラム(3月、 京都大学、zoom開催)さらには、公開フォーラム、研究会(8月、1月、3月)も昨年度に引き続き、オンライン開催(1月はハイフレックス開催)に変更することで予定通り開催し、参加者と成果を共有することができた。
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