CATにおける開発・運用コストの削減と汎用性向上に関する研究
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19K03220
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
熊谷 龍一 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (60422622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴山 直 東北大学, 教育学研究科, 教授 (70240752)
岩間 徳兼 北海道大学, 高等教育推進機構, 准教授 (70608900)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 簡易型CAT / CBT / CAT / コンピュータ適応型テスト / 項目プール |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，受検者の解答状況に合わせて適切な問題項目を提示するコンピュータ適応形（型）テスト（CAT）に焦点を絞り，開発・運用のコストを大幅に低減した簡易型CATの実用化に向けた開発に取り組む。具体的には，１）簡易型CATによって得られるスコアについて，テスト理論的な観点からその特徴を解明する，２）簡易型CATのスコアリングシステムを，紙筆式テストや質問紙などの項目固定形テストについて応用化することを試みる，の２点となる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、簡易型コンピュータ適応型テスト(SCAT)について、1)そこから算出されるスコアに対して、テスト理論の観点からその特徴を解明すること、2) SCATの仕組みを、紙筆テストのような項目固定提示形式のテストへと拡張すること、の2点を目的としている。
研究開始当初は、CATの開発およびそれを実際に実施して得られた受験者からのデータを分析することを想定していたが、コロナウイルスによる社会情勢の変化に伴い、2021年度以降の研究はコンピュータ・シミュレーションを中心とした検討を中心に進めるように方針を変更した。
2022年度の研究では、次の2点についてシミュレーション研究を行った。1）2021年度より継続して研究している、項目難易度の段階数増加とそれに伴う難易度決定の失敗による測定精度低下とのトレードオフの検討。2）Raschモデルを応用し、紙筆式テストのような項目固定型テストにおいてSCATのスコアリングを実現すること。
1)については、段階数増加により測定精度の向上が見られるものの、誤判定率が上昇することでむしろ精度の低下が確認され、適切な段階数を模索する必要があることが示された。この知見については、日本テスト学会第20回大会にて学会発表を行った。2）については、Raschモデルを利用することで、項目固定型テストにおいてもSCATのスコアリングシステムが利用できる可能性があることが示された。この知見については、日本教育心理学会第64回総会にて学会発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナウイルスの影響により、2021年度より研究方針の大きな転換が迫られたものの、2022年度においては、変更方針（コンピュータ・シミュレーションを中心とした理論的研究）に沿った形で研究を遂行することができ、得られた知見に関して2件の学会発表を行うことができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初は本年度で研究機関終了の計画であったが、研究方針の大きな転換があったため、補助事業期間延長の申請を行い、2023年度まで研究を継続することとした。2022年度に得られた知見について、いくつかの課題も見受けられたため、それらを解決するための方策を探求することが、2023年度の研究目標となる。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)
