両親の抑うつおよび養育行動と10歳児の行動特徴との関係
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19K03251
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
安藤 智子 筑波大学, 人間系, 教授 (90461821)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塩崎 尚美 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (30350573)
荒牧 美佐子 目白大学, 人間学部, 准教授 (80509703)
登藤 直弥 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (70773711)
直原 康光 富山大学, 学術研究部人文科学系, 講師 (80909705)
久保 尊洋 筑波大学, 人間系, 特任助教 (80887745)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 縦断研究 / 抑うつ / 子どもの行動 / 養育態度 / 父母子の相互作用 / 両親 / アタッチメント・スタイル / 養育者 / アタッチメントスタイル / 夫婦関係 / メンタルヘルス / 養育 / 子どもの問題行動 / 情緒的利用可能性 / 父親 / 母親 / 児童期 / 行動特徴 |
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| Outline of Research at the Start |
妊娠期から縦断調査に協力してくださっている母親父親それぞれに、子どもが9歳、10歳時点での質問紙調査を行う。調査では、親自身の抑うつ、夫婦関係、子どもの行動特徴、子どもの家庭内における感情表出、親の感情への態度等についてうかがう。そして、妊娠期の親の抑うつや養育態度と、子どものメンタルヘルスや行動特徴の相互の影響関係を経時的に分析する。特に産後早期の親の抑うつの影響が、親子それぞれの心身への影響が続く群、そうでない群とその特徴を見いだしたい。
また、低出生体重児、超低出生体重児と正常出生体重児の家族比較を通して、その異同や相違がいつ明確になり、減衰するのか検討し必要な支援について考察する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、本研究助成期間の8歳、9歳、10歳のデータを、これまでの縦断データと合わせ、妊娠中から産後10年までの母親・父親に対する質問紙調査と4年時の父子・母子・父母子の観察研究のデータを探索的に分析した。なお、Caregiving Helplessness Scaleの日本語版の信頼性・妥当性の検証を予定していたが、実施には至らず、次年度へもちこしとなった。
抑うつについての分析結果は、母親・父親共に妊娠期が高く、産後2年にかけて下がり、その後緩やかに上昇した。抑うつの区分点を超えた割合は、区分点を超えた割合は母親が6.7％～19.1％、父親が7.3％～17.3％であった。家庭で母親・父親の両方、あるいはいずれか一方が区分点を超えている割合は、14～29％であった。また、母親と父親の抑うつ得点の推移の類型を検討した分析では、妊娠中から一貫して抑うつが低い家庭、母親のみやや高い家庭、父親のみ高い家庭、父親のみやや上昇する家庭などがみられ、これらには妊娠中や産後早期の夫婦関係が影響していた。
子どもの行動特徴についての分析結果として、3歳から10歳時の子どもの行動の交差遅延効果を検証し、すべての時期で外在化問題が翌年の向社会行動へ負の効果、7歳時の外在化問題は8歳時の内在化問題に正の効果、9歳時の向社会行動は10歳の外在化問題に負の効果が認められた。また、4歳時の観察研究で見出された否定・侵入的態度の群は、それ以外の群と比して、どもの外在化問題得点が高い傾向が、10歳まで認められた。
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Report
(5 results)
Research Products
(8 results)
