A study on planning of learning spaces including ICT devices
| Project/Area Number |
19K04777
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 23030:Architectural planning and city planning-related
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Science |
|---|
Principal Investigator |
垣野 義典 東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (60385523)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
|
|---|
| Keywords | 主体的・対話的学習 / ICT / 学習空間 / 主体的対話的学び / フィンランド / オランダ / アクティブラーニング / 主体的対話的で深い学び / 小学校 / 学校建築 / フィンランド |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は、オランダ、フィンランド、荒川区の事例を比較することで、より日本の教育現場に活かせる建築計画的要件を明らかにでき、独自性・創造性が高いと判断される。よって各事例の学習空間を調査、比較検討する中で、以下2点を明らかにし提示する。
① 科目別・学年別にみたICTの活用方法および
② 科目別・学年別にみた「主体的・対話的学習」に対応した空間計画方法
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2030年に向けてSociety5.0という 新しい社会になりつつある現在、将来を担う子どもたちに 新たな力が求められている。その力を養うために、教育現 場ではさまざまな授業が実施されている。一方空間的には 1980 年代より、学校にオープンスペース(以下、OS)が 計画されてきた。OS は柔軟な活動を可能にするが、騒音 などを理由にこの OS を授業で利用しない例が多く報告さ れてきた。本研究では、主体的・対話的学習およびICT活用がより活発に行われやすい空間と推察される雁行形式の小学校を対象として、学習空間及び児童の活動に与える影響について明らかにすることを目的とする。そしてその結果を基に、主体的・対話的学習およびICT活用がすすむ条件と設計及び設置の観点から展望を示した。
具体的な結果として、境界と空間利用の関係性について、境界の視認度・自由度がそれぞれある程度確保されるとき、領域の柔軟性は高くなる。柔軟性が高まると教師の空間利用の選択の幅ができるため、主体的・対話的学習およびICT活用の推進がもくろめる。このように学習空間を雁行形式に自身の学級運営に学習空間を合わせやすくなることが明 らかになった。今後学校教育が変化する中で、学習空間 をより多様に活用していくためにも、建築側が空間に分節を与えることが必要になることがわかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19の影響により、現地調査、特にオランダおよびフィンランドの事例における調査許可がおりず、必要な調査データ取得できなかったため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は上記の通り、必要な調査データが取得できなかったが、2023年度は6月と11月に調査許可がでたため、従来の計画が推進可能となっている。
|
Report
(4 results)
Research Products
(22 results)
