Study of the change process of the Japanese Architecture judged from the frame form and the internal space
| Project/Area Number |
19K04804
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23040:Architectural history and design-related
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| Research Institution | Tokyo National University of Fine Arts and Music |
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Principal Investigator |
光井 渉 東京藝術大学, 美術学部, 教授 (40291819)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 歴史的建造物 / 日本建築 / 架構 / 民家 / 寺社建築 / 日本建築史 / 伝統木造 / 木造建築 / 構法 / 寺院 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、日本の伝統的な木造建築（寺社建築・農家・町家）を、架構形式と内部空間の相互関係に基づいて分類整理を行い、その変遷と発展過程に対する新たな仮説を得ようとするものである。ここで期待される成果は、建築遺構の年代判定や文化財的価値の指標としても使用可能であり、歴史的建造物のリノベーションの際のガイドラインともなり得るものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、歴史的建造物の架構方法に着目してその空間構造を読み解こうとするものであり、2023年度は開始から5年度目に相当している。当初、寺社建築、特に本堂などの大型建築の架構検証から開始したが、2020年度からは、架構形式が豊富であるため、空間構成との関連性の時代的な実像がいまだ明らかになっていない17世紀の民家（農家）建築に研究対象をシフトした。こうした研究対象のシフトと同時に、コロナ禍によって実地調査が困難となったため、当初の期間を延長して研究を実施している。2022年度までに、17世紀民家の残存状況が良好な北関東（茨城・群馬）及び関西（大阪・奈良）の調査を行い、立体的な特徴を表す架構図の作成を行ってきたが、2023年度は８月中に山陰地方の民家５件（石谷家・矢部家・福田家・河本家・門脇家）と奈良県内の民家４件（菊家家・笹岡家・堀家・吉村家）の調査を行い、架構形式の変遷過程をよく表す３件について架構図を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、屋外に現存する歴史的建造物を対象とするもので、特に重視する民家建築は公共有のもの以外に、居住に用いられている私有物件が多数を占めている。そのため、個別に許可をとった上で調査を行う必要があるが、2020年以降の新型コロナウィルス蔓延期には、こうした所有者からの許可をとりつけること、あるいは遠方での調査自体が極めて困難となり、2020及び2021年度には十分な調査が実施できなかった。これが研究計画の遅れの最大の要因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本来は寺社建築と民家の両方を対象として2023年度で終了する研究計画であったが、2020年度後半から17世紀の民家に研究を限定する方向へとシフトして研究を進めてきた。この状況下でも、主にコロナ禍によって調査に遅れが生じてきたが、研究期間を1年延長することとして2024年に京都及び瀬戸内沿岸の民家建築の調査を行うことで、一定の成果を得られるものと考えている。
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Report
(5 results)
Research Products
(8 results)
