3歳児における発達障害の疫学研究および早期発見のための新たな診断ツールの開発
Project/Area Number |
19K08035
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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Research Institution | Hirosaki University |
Principal Investigator |
三上 珠希 弘前大学, 保健学研究科, 助教 (40400501)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
斉藤 まなぶ 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (40568846)
中村 和彦 弘前大学, 医学研究科, 教授 (80263911)
大里 絢子 弘前大学, 医学研究科, 助教 (80597162)
新川 広樹 弘前大学, 医学研究科, 特任助教 (10848295)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 3歳児健診 / 神経発達症 / スクリーニングツール / 5歳児健診 / 発達障害 / 自閉スペクトラム症 / 3歳児発達健診 / 発達障がい / 早期発見 |
Outline of Research at the Start |
近年、学童期に発達障害が疑われる子供の割合は増え、不登校と関係が深いことが指摘されている。そのため発達障害を早期発見・早期介入する事は緊急の研究課題である。しかし、我が国の幼児健診システムは発達障害の早期発見には未だ十分でなく、十分な社会支援が整っていない現状がある。 本研究では、現行の法定3歳児健診システムの問題点を検証し、発達障害の早期発見のために新たなスクリーニングツールの開発をめざす。更に早期介入のために、3歳児における発達障害の各疾患の有病率を明らかにする事を目的とする。最終的には、開発・検証した新たなスクリーニングツールを他の自治体でも活用できるようWeb化する事を目標とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
1. 3歳児における発達障害の疫学について 2018年度、2019年度のA市の3歳児健診参加者(計2264名)に対しSRS-2幼児版及びPARS-TR短縮版を用いて自閉スペクトラム症の推定有病率を算出し、3歳児におけるASDの推定有病率を2.8%と推定した。同市の5歳の自閉スペクトラム症調整有病率と比べて差異はない結果であった。 2.3歳児における発達障害早期発見のための新たな診断ツールの開発について ①A市の3歳児発達健診での予備調査よりスクリーニングツールとカットオフ値の妥当性を検証し、神経発達症を有する可能性のある児を抽出するにはSRS-2対人応答尺度とSDQ子どもの強さと困難さアンケートの組み合わせが妥当で、SRS-2は従来のカットオフ値(48.5点以上)よりも低い>43.5点とすることが統計学上妥当との結果を得た。2018年4月からA市の3歳児発達健診においてSRS-2が44点以上の児を精密検診対象として抽出を開始した。②2020年度はSRS-2にSDQを追加した計85項目の質問から統計解析にて社会性の発達に特化した項目を抽出し、A市の3歳児発達健診スクリーニング参加者1174名(男児613名、女児561名)を用いて現行のスクリーニング基準と新基準の同等性を検証し、3歳児において社会性を効率よく評価できる14項目のスクリーニングを開発した(感度82.8%,特異度96.8%,AUC0.98,精検対象者11.4%)。③2021年度から、この新尺度をA市3歳児健診にて紙調査で活用を開始。さらに3歳児発達健診WEBシステムプロトタイプを開発。④2022年5月よりA市3歳児健診にて上記WEBシステム活用が開始された。⑤2022年度に上記新尺度は発達障害可能性評価装置及び発達障害可能性評価表として特許(登録第3240645号)と実用新案(実願2022-003519)を取得した。
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Report
(5 results)
Research Products
(15 results)