認知行動療法を用いた摂食障害の予防プログラムの有効性に関する研究
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19K08074
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
三宅 典恵 広島大学, 保健管理センター, 准教授 (70548990)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 百合 広島大学, 保健管理センター, 教授 (90232321)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 摂食障害 / 予防 / 閾値化群 / 認知行動療法 |
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| Outline of Research at the Start |
摂食障害は患者数増加や発症後の慢性化が深刻な問題であるが、有効な治療法は確立されておらず、予防や早期介入が重要な課題となっている。これまでに行った摂食態度調査、面接による早期介入、養護教諭へのアンケート調査などから、発症予防には摂食障害のリスク因子への認知面からの介入が必要と考えた。本研究では、摂食障害のハイリスク者を対象に、予防プログラムを実施し、有効性の検討を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
摂食障害は若年女性を中心に増加傾向であるが、有効な治療法が確立していない。そのため、発症予防に向けて、発症リスクの解明やより有効な予防プログラムの作成は重要な課題である。
また、大学メンタルヘルスの現場において、摂食障害の診断を満たさない摂食障害の閾値下群の大学生も増加している。摂食障害の予防的援助を行うには、摂食障害の閾値下群の特徴や発症リスクを明らかにする必要がある。
本研究では、大学新入生の入学時健康診断と4年生時の学生定期健康診断の際に問診票の一部として、摂食態度調査票（Eating Attitudes Test; EAT-26）、ベック抑うつ質問票（Beck Depression Inventory-Ⅱ；BDI-Ⅱ）、ストレス状況対処行動尺度（Coping Inventory for Stressful Situations; CISS）、過食症状調査票（Bulimic Investigatory Test, Edinburgh；BITE)を行った。
質問紙調査の結果より、食行動の重症度に至る変化において、男性ではCISS-E、女性ではBDI-Ⅱが高まる傾向を認めた。
男性では食行動悪化群はCISS-Eが上昇し、正常群は低下していたことから、男性の食行動障害にはストレスの情動優先対処が関連している可能性が考えられた。女性では抑うつが食行動障害のリスク因子の可能性が考えられた。抑うつは食行動障害のみにつながる要因ではないが、女性に対しては抑うつを軽減させるアプローチが食行動障害の予防により有効な可能性が考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
摂食障害の閾値下群の学生に対して、予防プログラムの実施を行う予定であったが、COVID-19の影響により、セミナー等の実施が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
摂食障害予防プログラムの検討及び修正を行う。
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Report
(4 results)
Research Products
(8 results)
