災害救出現場におけるトリアージ情報を遠隔多機関が把握可能なシステムの開発
| Project/Area Number |
19K09404
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 55060:Emergency medicine-related
|
|---|
| Research Institution | Dokkyo Medical University (2021-2023)
Tokyo Women's College of Physical Education (2019-2020) |
|---|
Principal Investigator |
山田 浩二郎 獨協医科大学, 医学部, 非常勤講師 (40283436)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
根本 学 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (60818582)
福島 憲治 埼玉医科大学, 医学部, 講師 (80348284)
杉木 大輔 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (80524446)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
|
|---|
| Keywords | トリアージタッグ / 災害医療 / 情報管理 / トリアージ |
|---|
| Outline of Research at the Start |
科学研究費のサポートを受け、我々が開発した2016-2018年度に渡りインターネット(以下IT)を 利用した災害時における多数傷病者トリアージ情報の簡易的収集システム(以下 QRcodeDTT)は、2017年度より埼玉県の一部消防組織が実施する 実動訓練において試用されるに至った。本研究では、まずシステムを日常的に利用する場合を想定し、データベース管理において全体を集計するだけではなく時間経過に従い初期画面として集計されるデータを任意に選択し表示する機能などの実装を行う。さらにGPS情報に基づく複数個所災害管理を念頭に置いた大規模災害における情報収集機能を考案・開発・試作・実装を図る。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
我々は、平成31年度より3年間科研費のサポートを受け、QRコードと市販機器を用い低コストで導入可能な簡易的災害時傷病者情報収集管理システム(QRcodeDTT)を開発、実働訓練で試用、応急救護所における患者一覧表作成補助機能及び遠隔多機関における現場の傷病者情報把握が可能であることを報告した。
本研究開始時QRcodeDTTの機能は単独消防組織による単独災害の傷病者情報収集に留まっていた。本研究では隣接する地域の複数消防組織および医療機関へのサービス提供時に必要な実装機能について管理方法、複数個所災害発生時への対応などの課題を整理、対応の優先度を検討した。その結果、一つのデータベースを複数のユーザーが継続的に利用するシステムが有効であるとの結論に至った。
そこでまず、データベースの一部集計機能（割当範囲作成）、割当範囲利用者登録機能、割当範囲内時間抽出機能を実装し、同一組織による通年的利用を可とした。次に、災害エリア（GPS情報、データ入力時間によるデータ抽出条件）を複数登録可とし同一組織における同時複数発生災害へと対応させた。さらに他割当範囲データの併合集計機能を付加し、複数組織同一災害エリア活動状況における集計を可能とした。そして登録災害エリアに個別の災害情報の集約する掲示板を実装した。以上の結果社会実装を試みる段階までシステム開発が完了した。
研究期間の令和3年度当初よりコロナ禍となり当初計画した実動訓練における試用、システム評価が困難となった。そこで令和4年度より地域における社会実装を想定し研究者らが所属する研究施設が位置する埼玉県東部地域消防組織職員を対象としたシステム説明会をWEB上で開催開始。現在まで説明会11回、延べ173名の参加を得ている。傷病者データ入力および収集機能について実施した結果を関連する学術集会で報告しシステムの周知を図っている。
|
Report
(5 results)
Research Products
(12 results)
