| Project/Area Number |
19K09447
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 55060:Emergency medicine-related
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| Research Institution | Osama Woman's and Children's Hospital |
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Principal Investigator |
川村 篤 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター(研究所), その他部局等, 集中治療科・副部長 (00546913)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 宗之 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター(研究所), その他部局等, 集中治療科・医師 (00774647)
京極 都 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, その他部局等, 集中治療科・診療主任 (00795445)
柳原 格 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター(研究所), 免疫部門, 部長 (60314415)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | mechanical power / 肺傷害 / ergotrauma / 人工呼吸 |
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| Outline of Research at the Start |
人工呼吸は生命維持に大いに貢献するが、その一方で人工呼吸器が作り出す過剰な圧や大きすぎる一回換気量は肺傷害を引き起こすことが明らかとなっている。圧や換気量以外にも、近年単位時間当たりの仕事量が肺傷害を引き起こす可能性が示唆されている。本研究は換気量や圧を一定にした人工呼吸器設定下で単位時間当たりの仕事量を変化させ、どのように肺傷害に影響するかを検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
高い換気圧や過大な一回換気量は肺傷害をもたらし、急性呼吸窮迫症候群の予後を悪化させることが証明されている。これまでは、肺傷害を軽減するための人工呼吸として主に圧と容量が注目されていた。しかし、圧や容量が同じでも吸気流速や換気回数が異なると肺傷害の程度が異なることが示されており、圧や容量以外の因子も肺傷害の発生に絡んでいる可能性がある。2016年にergotrauma説が提唱された。ergotrauma説は一回の換気による圧や容量、仕事量ではなく、単位時間当たりの仕事量（mechanical power）が重要であるとし、肺傷害に「時間」の概念を取り入れた。
本研究はmechanical power が肺傷害に影響を与えることを明らかにする。全身麻酔下のラットを用い、一回の換気による仕事量を同じにし、1分間あたりの換気回数が異なる3群に対し、同じ合計仕事量の人工呼吸を行い肺傷害への影響を比較する。２０２２年度は予定していた全ての人工呼吸の実験と、免疫学的解析が終了した。一部のバイオマーカーにおいてコントロール群と呼吸の頻度の高い群で統計学的有意差を認めた。この結果を２０２3年度の日本集中治療医学会学術集会のシンポジウムで発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍の影響で動物実験が遅延した。また組織学的評価に時間を要している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度中に論文化を予定している。
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