G-CSFは薬剤関連顎骨壊死を救えるのか？－マウスによる検討
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19K10280
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57060:Surgical dentistry-related
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
吉村 善隆 北海道大学, 歯学研究院, 准教授 (30230816)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鄭 漢忠 北海道大学, 歯学研究院, 特任教授 (80180066)
菊入 崇 北海道大学, 歯学研究院, 助教 (10322819)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 歯学 / 薬剤関連顎骨壊死 / 顎骨壊死 |
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| Outline of Research at the Start |
骨粗鬆症治療薬の副作用で起こる顎骨壊死は発症すると重篤な症状を起こす。しかし、治療法が確立していないため、基本的には症状の緩和と感染管理などの対症療法、あるいは、外科的な処置が主体となっている。
G-CSF（顆粒球コロニー刺激因子）は好中球減少症治療薬であり、既に認可されている。G-CSFにより薬剤関連顎骨壊死の予防・治療が可能であれば、ドラッグリポジショニング（既存薬再開発）であり、非常に有用な方策となると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
骨粗鬆症治療薬の副作用で生じる薬剤関連顎骨壊死（Medication-related Osteonecrosis of the Jaw; MRONJ）の予防法・治療法を確立するため、顎骨壊死発症モデルマウスに対して、G-CSF（granulocyte-colony stimulating factor：顆粒球コロニー刺激因子）を用いた予防・治療が可能なのか、検討を行うことが目的である。
我々が作成した顎骨壊死発症モデルマウスの末梢血において、制御性T細胞数の減少が認められたため、制御性T細胞を移植することでMRONJ症状が軽症化するか検証した。健全マウスの脾臓から採取した細胞をCD4+ CD25+ Regulatory T Cells Isolation Kitを用いて制御性T細胞を分離し、顎骨壊死発症モデルマウスに対して移植を行った。その結果、制御性T細胞移植群では制御性T細胞数が対照群の値まで回復した。さらに、制御性T細胞移植群の顎骨の組織像を解析したところ、抜歯窩に新生骨が認められ、顎骨壊死面積は、制御性T細胞非移植群と比較し有意に減少していた。
これらの結果は、制御性T細胞の機能を回復することで薬剤関連顎骨壊死を改善・緩和が可能であることを示唆している。また、ヒトにおいては現状では難しいが、iPS細胞から誘導した制御性T細胞の移植による免疫治療が薬剤関連顎骨壊死の改善・緩和を行うことができるかもしれない。さらに、G-CSF製剤による制御性T細胞の増加が文献で報告されていることから、G-CSFを用いることによりMRONJ様症状の改善・緩和が可能なのか、引き続き検討している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和４年度は、新型コロナウイルス感染拡大防止のための北海道大学の行動指針により、「感染拡大に最大限配慮して、研究活動を行うことができる」ことになり、当初計画を進めることができたが、当初の計画からの遅れは取り戻すことはできなかった。そのため、補助事業期間再延長の承認申請を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度は最終年にあたるので、当初の研究計画を完了できるように努力したい。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)
