高齢者院外心停止の蘇生処置不要の事前指示を救急現場で受け入れる根拠の作成
| Project/Area Number |
19K10555
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
|
|---|
| Research Institution | Kanazawa University |
|---|
Principal Investigator |
舟田 晃 金沢大学, 医学系, 協力研究員 (20602626)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
|
|---|
| Keywords | 院外心停止 / 高齢者 / 蘇生処置 / 救急医療 / 医療倫理 / 事前指示 / 心肺蘇生 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
超高齢化社会であるわが国において、蘇生処置不要の事前指示に反した高齢者院外心停止傷病者の望まない救急搬送や蘇生処置が社会問題となっている。蘇生処置を行うべきかどうかについて判断する『根拠』が存在しないことが原因である。
本研究の目的は、超高齢化社会であるわが国において、高齢者の蘇生処置不要の事前指示が救急現場で受け入れ可能になるように『根拠』を作成することである。
本研究は、高齢者の望まない救急搬送を減少させるとともに、蘇生処置不要の事前指示が救急現場で受け入れられる社会の構築に貢献する重要な課題である。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高齢者の蘇生処置不要の事前指示が救急現場で受け入れ可能になる根拠を作成することである。
総務省消防庁の院外心停止全国前向き全例登録から2011－2016年分(753,025人)を解析した。65歳以上の高齢院外心停止例において、救急隊目撃例を省き、病院到着前に自己心拍再開した心原性院外心停止例(19,829人)を抽出した。高齢者を65－74歳、75－89歳、90歳以上の3群に分け、初期心電図波形における除細動適応波形の有無、目撃の有無で12群に分け、それぞれの群において１ヶ月後の神経学的転帰良好の頻度を同定し、高齢院外心停止例における神経学的転帰良好予測表を作成した。覚知から自己心拍再開までの時間を蘇生時間と定義し、5分間隔とした。それぞれの群で神経学的転帰良好の予測率が1%未満となる蘇生時間を同定した。結果、神経学的転帰良好の頻度が最も高い群は65－74歳の目撃のある除細動適応波形の高齢者で52.3%であった。また最も低い群は90歳以上の目撃のない非除細動適応波形の高齢者で1.6%であった。それぞれ群で神経学的転帰良好の予測率が1%未満となる蘇生時間は35分と10分であった。
本研究で作成された神経学的転帰良好予測表は、救急現場で、年齢、初期心電図波形、目撃の有無から神経学的転帰が予測できること、また蘇生処置が無益となる(神経学的転帰良好の予測率が1%未満となる)蘇生時間を示すことができることから、高齢者の蘇生処置不要の事前指示を救急現場で受け入れる根拠として有用であると考えられた。
また本年度は、初期心電図波形が無脈性電気活動の院外心停止例の救急外来における蘇生処置中止基準を作成した。80歳以上、目撃なし、病院到着前に自己心拍再開なし、救急隊の心肺蘇生時間が20分以上の4つを満たした場合には99％以上が死亡しており、蘇生処置中止が許容されると考えられた。
|
Report
(5 results)
Research Products
(16 results)
