Construct of an effective support of physical activity for a Parkinson's disease patients at home
| Project/Area Number |
19K10564
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Tohoku Fukushi University |
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Principal Investigator |
中江 秀幸 東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (70550169)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三澤 寿美 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (10325946)
相馬 正之 東北福祉大学, 健康科学部, 准教授 (40554994)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2019: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | パーキンソン病 / 地域差 / 外出活動 / 服薬状況 / 栄養摂取状況 / 季節の差異 / 体重減少 / 介護保険サービス / 転倒 / アンケート調査 / 食事栄養状況 / 外出状況 / 在宅パーキンソン病患者 / 身体活動量 / 活動範囲 / 食事 |
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| Outline of Research at the Start |
在宅復帰率が高いとされているパーキンソン病患者は、服薬と運動療法が重要であると言われているものの、処方薬の的確な服用と必要な栄養摂取が出来ていない、運動の習慣化も困難であると指摘されている。これらの実態をアンケート調査することで把握し、服薬および栄養摂取状況、運動療法などの運動習慣の有無が転倒状況や身体機能、身体活動（量および範囲）にどのように影響するかを解明することで、安全で身体機能維持を継続できる支援方法を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
在宅パーキンソン病患者を対象として、安全かつ活動的な在宅生活を継続するために必要な服薬、食事栄養摂取、介護保険サービス利用、外出（目的、頻度、手段、範囲）といった状況を調査した。
服薬忘れ率は23.1%で特に昼食時が多いこと、罹患期間が長期な対象者ほど忘れることが明らかとなり、午後の活動への影響や転倒危険性が考えられ、罹患期間が長い患者ほど、定期的な服薬指導や確認が必要性が示唆された。診断時からは平均で4.4±6.1kgの体重減少がみられていたが、欠食の有無ではBIMに有意差はなく、介護保険サービスの利用有無では利用無群の平均BMIが有意に低値であった。また、BMIで18.5未満という運動によって異化作用が進行する可能性がある対象者が2割前後存在することが明らかとなった。
介護保険サービス利用率は64.3%で、青森県と宮城県での差異は認められなかった。利用中のサービス種別では、リハビリ目的、外出目的、他者との交流目的であるデイケア、デイサービス、訪問リハが上位回答を占めていた。訪問看護とショートステイの利用率については青森県よりも宮城県で有意に高かった。介護保険サービス利用も含めた過去1か月間の外出の有無である外出率は95.9%と高かった。外出目的は通院、買い物、親族や友人との交流、通所サービス利用が多かった。その一方で、スポーツ活動、旅行、社会活動参加は両県ともに低かった。外出範囲では「町外」に1回/週以上の機会が確保されていた。ただし、冬季と夏季を比較すると、介護保険サービス利用も影響して全体としての外出率は有意差は見られなかったが、「ほぼ毎日」の外出頻度では両県ともに減少しており、積雪や寒冷の影響が示唆された。外出頻度および外出範囲を目的変数とした順位ロジスティック回帰分析の結果、年齢、性別、介護保険サービス利用有無が有意な関連要因として抽出された。
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Report
(5 results)
Research Products
(6 results)
