| Project/Area Number |
19K10751
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Tokyo Medical University (2021-2023)
Keio University (2019-2020) |
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Principal Investigator |
原田 通予 東京医科大学, 医学部, 講師 (40459673)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野口 真貴子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (30459672)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 看護管理 / 助産管理 / ストレス / ストレス反応 / ワーク・エンゲイジメント / 職業性ストレス / バーンアウト / ワーク・エンゲジメント / Work Engagement / 職務満足 / 自律性 / 自己効力感 / work engagement / 組織活性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、看護管理者（看護師・助産師）および看護職者の職業性ストレス、ワーク・エンゲイジメント（Work Engagement：以下WEとする）について実態を明らかにすることを目的として実態調査行う。さらに看護職者のセミナーを開催し、WE・セルフエフィカシーを高め、組織に活用するための思考力を育成する。
本研究は3年間で計画し、看護管理の視点から仕事に対する前向きな心理面を促進するための実践的アプローチを探索し、看護職者のセミナーを開催することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、看護職者が自己のストレスについて理解し、ストレスの対処行動をとるための一助となり、健康の維持・増進につなげることを目的としている。またストレス対処方法の関連性を構造化することにより、疾患発症の予防策を構築するための基礎的研究になると考える。令和4年、助産師に焦点をあててストレスとストレス反応に対する現状について実態調査を行った。関東・甲信越地方で、年間分娩件数100件以上の病院、10施設に調査協力依頼を行った。5施設から承諾が得られ、調査書の配布を行った。調査書の配布数は114名、回収は81名（回収率71％）であり、有効回答数は75名（92.6％）であった。得られたアイテムは551であり、令和5年は得られたデータを質的記述的に分析を行った。
結果、助産師のストレスは、「助産診断の困難さ」「乳房ケア」「分娩時の負担」「合併症患者のケア」「母体搬送時の対応」「コロナ患者の対応」「患者からのクレーム」「人間関係（医師・助産師・上司）」「ぺリネイタルケア」「死産時のケア」「中期中絶」「インシデント」「今後のキャリア」であった。令和6年度は、分析結果を学会で発表する予定である。第2調査では、看護職者のストレスとストレス反応について実態を明らかにし、分析を行い、学会等で発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の影響を受け、看護職者への調査について方法、時期の検討が必要であった。本理由より、令和4年以降に調査を開始することになったためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度は、第１調査の結果をまとめ、国内外の学会で発表予定である。
また、第2調査は、今後、データ回収を行い、調査結果をまとめ、分析を行う予定である。
研究成果は、国内外にて研究の一部を発表する予定である。
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