| Project/Area Number |
19K11036
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
櫻井 育穂 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (30708516)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
丸 光恵 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (50241980)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 小児慢性特性疾患 / 成人移行支援 / 移行期医療 / 思春期・青年期 / Health care transition / 教育プログラム / 小児慢性特定疾患 / transition / 移行支援 / 子ども / 家族 / 移行期支援 / 移行医療 / 思春期・成人期 / 小児慢性疾患 / 小児看護 / 患者家族中心のケア |
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| Outline of Research at the Start |
近年の医療の進歩により、小児慢性疾患をもつ子どもの多くが成人期に達していることから成人型医療への移行の必要性が指摘されている。しかし、それらは医療者主体となり、患者家族が主体的かつ中心的に準備を行う体制は未だ整えられていない。移行には、医療者、患者、家族それぞれの課題が多岐にわたり存在していることから、本研究では、10代の小児慢性疾患患者と家族の多様な心理社会的ニーズと、それに対する医療者の支援の内容を明らかにし、患者家族中心の移行期支援における医療者向けの教育プログラムの開発・実施・評価を目的とし、インタビュー等による調査を行うこととする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
10代の小児慢性疾患患者と家族に対する成人移行支援の実態を明らかにし、患者家族中心の成人移行支援における医療者向けの教育プログラムを開発・実施・評価する研究を行っている。
2020年度に実施した医療機関における10代の小児慢性疾患患者と家族への成人移行支援の実態調査の結果から、成人診療科との連携の課題および移行後（転科後）のフォローアップ体制の不足が明らかとなった。今年度は、成人診療科への調査をすすめると同時に、患者家族中心の成人移行期支援における医療者向けの教育プログラムとして、e-learning教材の検討と、ガイドブックの作成を計画している。今後は、上記の完成と結果の公表にむけて研究を継続していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
成人診療科への調査はコロナ禍の影響と遠隔調査に関する準備が整わず、対象者との調整が遅れている。教育プログラムの開発にあたっては、成人移行支援を実践している専門職の意見を取り入れていく上で、会議等の調整が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、成人診療科への調査を進め分析していくとともに、教育プログラムとして教材を開発し公開にむけて準備をしていく。
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