実践力向上をめざした助産師外来担当者向けe-ラーニングの開発と評価
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19K11049
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | SHUNAN UNIVERSITY (2022-2023)
Toho University (2020-2021)
University of Tokyo Health Sciences (2019) |
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Principal Investigator |
渡邊 淳子 周南公立大学, 人間健康科学部設置準備室, 教授 (30539549)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 益子 関西国際大学, 保健医療学部, 教授 (30289962)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 助産師外来 / 中堅助産師 / e-ラーニング / ルーブリック / リフレクション / 健康関連QOL / 実践力 / 助産学 |
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| Outline of Research at the Start |
妊産婦への精神的支援は我が国の重要な課題である。そこで妊婦の精神的健康状態を把握し、それを参考にしたe-ラーニングを活用した助産師外来用教育プログラムを作成し、その成果を評価する。我々の調査では、助産師外来教育プログラムおよび実践に関する評価指標の有無に関しては、地域・医療機関の機能・役割間で格差があった。診断技術・判断力、コミュニケーション、緊急時の対応、産後うつの予防・対応、社会的リスクの高い妊婦への対応に関する教育ニーズがあり、実践力向上に向けた教育プログラムの必要性が明らかになった。そこで、小規模な医療機関においても有効で活用可能なプログラムの構築を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、助産師外来担当者の実践力の向上を目指したe-ラーニング教育プログラムを構築し、その評価を行った。研究者の先行研究によって開発した助産師外来用ルーブリックとGibbsのリフレクションサイクルを活用し、卒後教育プログラムを作成することが困難な小規模医療機関でも活用できるプログラムとした。プログラムの開発には、インストラクショナルデザインであるADDIEモデルを活用し、ニーズの評価と分析・デザイン・開発・実施・評価の各段階を検討した。ニーズの評価と分析は、健康関連QOL （SF－36v2）を用いた妊婦300人を対象とした調査および助産師10名からのヒアリングを実施した。健康関連QOLでは、国民標準値データと比較し高得点であったが妊婦の個人差が大きく、多様性への対応が求められること、また助産師へのヒアリングでは、日常業務に追われる、他者からの評価を受ける機会がない、自己の実践を振り返る機会が欲しいというニーズがあった。デザインとして、ゴールを「リアリティを追求した体験学習からセルフリフレクション能力を育成する」と明確化した。学習後、自己の実践をリフレクションし、他者からのフィードバックを受け入れるという学習コースを設計をし、実施した。e-ラーニングコンテンツ内容は、①助産師の実践力とは ②助産師の実践力を高めるために ③臨床推論 ④ルーブリック ⑤リフレクション ⑥シミュレーションの6テーマである。評価では、e-ラーニング教育の受容性として、受講者全員が短時間での学習ができ、活用できるとした。その一方で、実践の場は多種多様な対象者が存在し、特に精神的なサポートや社会的な側面を考慮した個別事案への対応が難しいという課題があった。
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Report
(5 results)
Research Products
(19 results)
