予防接種従事者と親への幼児のワクチン接種関連疼痛マネジメント教育プログラムの開発
Project/Area Number |
19K11077
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Tokyo Medical University |
Principal Investigator |
藤沼 小智子 東京医科大学, 医学部, 准教授 (50554698)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小島 ひで子 修文大学, 看護学部, 教授 (50433719)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | 予防接種 / 苦痛緩和 / 乳幼児 / 看護職 / 幼児 / 親 / 疼痛マネジメント / 教育プログラム / 予防接種従事者 |
Outline of Research at the Start |
ワクチン接種時の疼痛軽減に関してWHO(世界保健機構)より痛みへの対処の必要性が指摘されている。ワクチン接種関連疼痛は接種前から最中、後を含めた子どもの身体的・心理的苦痛を示す。 本研究では、親と予防接種従事者への調査をもとに日本における予防接種にかかわる医療従事者への子どものワクチン接種関連疼痛緩和のための教育プログラムを開発し、その有効性を考察することを目的としている。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は日本における親と予防接種にかかわる医療従事者への子どものワクチン接種関連疼痛マネジメントのための教育プログラムを開発し、その有効性を考察することを目的としている。これまで、2019年度は3~6歳児をもつ親の認識及び疼痛マネジメントの実施状況を把握し、2020年度は東京都23区内の小児科を標榜する定期予防接種受け入れ医療施設の看護職を対象にした質問紙調査とインタビュー調査を実施してきた。 2022年度は、①これまでの研究成果の公表を中心に行った。小児科で予防接種に従事する看護職は乳幼児への苦痛緩和の必要性を認識していたものの、実践は十分とはいえなかった。日本における乳幼児への定期予防接種は、小児科専門医以外でも接種機会があり、定期予防接種医療機関の多くが小児科専門医以外の施設である。看護職は、医師の専門性が小児科以外である場合、看護職が接種者となることへの不安を示すこと、小児に関わる機会の少ない看護職は幼児と家族への対応にも困惑することの示唆を得た。以上より、小児科専門医に限らず幼児の予防接種従事者が行うかかわりの実態把握が必要であることを再確認した。②小児科専門医以外の施設での予防接種の実態を把握するために、COVID-19感染動向の把握と併せて調査時期の検討を行いつつ、医学倫理審査を受審した。 2023年度は、COVID-19の感染症法改正に伴う調査方法の再検討を行い、医学倫理審査委員会への変更申請を早期に行うとともに、調査実施を予定している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
データ分析とともに調査結果の公開を優先したが、依然としてCOVID-19の影響により調査準備に時間を要した。また、COVID-19による病院実習方法の変更による業務拡大のため、研究に従事する時間を確保することが難しかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、COVID-19の感染症法改正に伴う調査方法の再検討を行い、医学倫理審査委員会への変更申請を早期に行うとともに、調査実施を予定している。 調査方法の再検討は開始している。また、調査においては、対象者のリクルートが困難が場合には、インターネット調査会社へ依頼することで対象者数を確保する。
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Report
(4 results)
Research Products
(6 results)