知的障害者のサルコペニア予防に向けた筋機能の個人差の解明と介入プログラムの開発
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19K11562
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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| Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
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Principal Investigator |
岩沼 聡一朗 帝京科学大学, 教育人間科学部, 准教授 (70634369)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 知的障害 / アダプテッド・スポーツ / 筋機能 / 筋内脂肪 / 介護予防 |
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| Outline of Research at the Start |
知的障害者は、運動器・運動能力の脆弱化が一般人よりも早く現れ、要介護状態に陥る。ゆえに、知的障害者は筋機能低下への対策を若・中齢期から行う必要がある。だが、その方策を立てる根拠が乏しい。例えば、知的障害者の筋機能の個人差とその要因については明らかでない。また、知的障害者を対象にした先行研究ではマシンを使ったトレーニングが主であるが、福祉現場での応用が難しい。本研究では筋機能に影響を及ぼす筋量、神経系のはたらき、筋内の非収縮組織の割合に着目し、成人知的障害者の筋機能の個人差の要因を明らかにする。また、その結果に基づいて、成人知的障害者向けに、福祉現場でも応用可能な介入プログラムを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、知的障害者のサルコペニア予防に向けて、①成人知的障害者の筋機能の個人差の要因を明らかにすること、②その結果に基づいて、成人知的障害者向けに、福祉現場でも応用可能な介入プログラムを開発することを目的としている。成人知的障害者の筋機能の個人差の要因の解明[研究①]に取り組む計画であり、現在も引き続き進行中である。当初の計画では、知的障害のある成人の測定、および知的障害のない成人の測定を実施し、大人数のデータ取得を目指す予定であった。2022年度は、国内において新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡がりが一段とます一方で、社会活動の再開が見られつつあった。しかしながら、本研究で対象とする知的障害のある方の場合、重症化のリスクが高い集団として挙げられていることに加え、生活環境の都合上、クラスターが各地で発生したこともあり、研究遂行上の難しさがあった。結果として測定実施が困難であった。
2022年度もデータの取得を見送らざるを得なかったが、残された研究期間内で円滑に研究を進めることができるよう、研究①で用いる、超音波法を用いた筋内の非収縮組織の割合（筋輝度）の評価について、所属機関内の知的障害のない成人を対象にし、測定精度を上げるためのトレーニングに取り組んだ。また、福祉現場でも応用可能な介入プログラムの開発 [研究②] に向けて、所属機関内の知的障害のない成人を対象にし、介入プログラムの検討や運動方法（動作、負荷強度）について検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度は、知的障害のある成人（20～50代）の測定・調査、および知的障害のない成人（同年代）の測定・調査（研究①）を実施し、大人数のデータ取得を目指す予定であった。日本国内において新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡がりを見せつつも、社会活動の再開も見受けられるようになったが、引き続き知的障害のある成人の測定、および知的障害のない成人の測定の実施が困難であった。対面による測定・調査が困難な状況であったことから、インターネットを使った先行研究の調査および整理といった文献調査を進めた。また、研究①の遂行がままならない状況下にあったことから、所属機関内で予備的な測定を行い、測定手順の確定を行った。また、福祉現場でも応用可能な介入プログラムの開発[研究②]に向けた検討を行った。対面活動がままならなかったことから、オンラインサービスを活用した、介入プログラムに関する実施方法の検討や、さまざまな対象者への実践例やそこでの課題に関する情報収集を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度に取得することができなかったデータを取得することを優先的に進める予定である。研究期間終了が迫ってきていることから、研究対象者の確保に向けて、多方面かつ積極的にはたらきかけを行っていく。感染症レベル引き下げのタイミングを見計らい、すぐに測定を行えるように関係機関と調整し備える。
成人知的障害者におけるオンラインサービスを活用した、介入プログラムの実施（オンデマンド教材の作成、リアルタイム配信の実施）についても継続的に調査・検討を進めていく。当初計画した対面での介入プログラムにこだわらず、オンライン、ハイフレックスなど、実施可能な方法を検討し、またSNSを活用した推進方策を考え、本研究の目的を果たしていく。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)
