小学校体育科「体つくり運動」領域における基本的な動きの評価方法の開発
Project/Area Number |
19K11595
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | University of Yamanashi |
Principal Investigator |
中村 和彦 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (80217835)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 小学校体育科 / 体つくり運動(遊び)領域 / 多様な動きをつくる運動(遊び) / 基本的な動き / 評価方法の開発 / 授業実践 / 体つくり運動領域 |
Outline of Research at the Start |
平成29年3月に告示された新学習指導要領における「体つくり運動」領域において、運動を適正に評価するためには、児童の基本的な動きの洗練化を観察的に捉え、ねらいにあった授業の展開を支援できるような評価システムの開発が必要である。 そこで本研究では、動作発達学の研究成果を導入し、基本的な動きの観察的評価の手法を取り入れることにより、小学校体育における基本的な動きの洗練化を目指した観察的評価システムを確立し、児童が基本的な動きを洗練化させていくための効果的な授業実践を目指した評価方法の開発を行うことを目的とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、研究代表者らがこれまで実証してきている発達バイオメカニクス・動作発達学における、基本的な動きの観察的評価の手法を取り入れ、小学校体育の「体つくり運動」領域における効果的な授業実践を目指した観察的評価システムの開発及び提案を行うことを目的とするものである。 研究の計画として、①児童の基本的な動きの習得状況の把握、②基本的な動きを観察的に評価するための評価基準の作成、③評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討・基本的な動きの観察的評価システムの開発、④小学校体育科授業への観察的評価システムの導入・デジタル教材としての提案・検証、の4つのステップを行う。 令和5年度においては、③にかかわり、動作の評価基準の妥当性、信頼性、客観性の検討をおこなうために、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を対象とした基本的な動きの評価方法及び活用方法に関する聞き取り調査を実施した。その結果、評価基準の妥当性、及び信頼性に関して、運動した結果のパフォーマンスではなく、動作そのものから幼少児の運動発達をとらえることに高い評価を得た。また客観性に関しては、令和6年度の研究会・研修会において、ビデオ画像を用いて、複数の教諭により検証することが提唱された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年2月以降の新型コロナウィルス感染拡大により、予定していたステップ②の動きのビデオ撮影の実施ができなくなったため、計画を変更した。 具体的には、研究代表者らによるこれまでの発達バイオメカニクス・動作発達学の先行研究をもとに、予想される基本的な動きの身体部位別・運動局面別の動作カテゴリーを抽出することによって評価指標を設定した。 令和5年度は聞き取り調査を実施し、研究の遅れを取り戻しつつあるが、上記令和2~4年度の計画変更による遅れも踏まえ、全体的には「やや遅れている」とした。
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Strategy for Future Research Activity |
研究期間を延長した令和6年度は、作成した評価基準をもとに、小学校教諭、保育士、幼稚園教諭、小児科医を中心とした聞き取り調査に継続し、学校現場において有効な観察的評価システムの開発及びデジタル教材の提案を行う予定である。
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Report
(5 results)
Research Products
(91 results)
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Publisher
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