Factors that affect the diet of young children
Project/Area Number |
19K11697
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | Seitoku University |
Principal Investigator |
池本 真二 聖徳大学, 人間栄養学部, 教授 (10176117)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 麻衣 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 栄養疫学・食育研究部, 研究員 (10723661)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 幼児 / 保護者 / 食事 / 食行動 / 横断研究 / 幼児期 / 栄養素摂取量 / 保護者の栄養知識 / 栄養知識 |
Outline of Research at the Start |
日本において、生活習慣病の有病率増加を抑制するために、食育が推進されている。第3次食育推進基本計画では、子どもを持つ親世代が次世代の食を担う世代として、最重要世代とされた。そこで、本研究では、最重要世代とされる世代の幼児の食事に影響を与える要因を探索的に検討する。 日本の3地域(都市部、沿岸部、内陸部)の幼児およびその両親2500組を対象に、幼児の食事を評価する簡易型自記式質問票、保護者の食事を評価する簡易型自記式食事歴質問票、保護者の栄養知識を評価する調査票、および生活習慣に関する調査票等を用いてデータを収集し、幼児の食事に影響する要因の影響度合いについて重回帰分析等を用い明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本の3地域(関東都市部、地方の山間部:山梨県、地方の沿岸部:鹿児島県)の幼児期の子どもおよびその両親を対象とし、幼児期の子供の習慣的な栄養素摂取量の適正さおよび食品群摂取量に影響を与える要因を探索的に検討すると共に、得られた要因が幼児の食事に与える影響の程度について検討することを目的としている。初年度は、調査票に含める評価項目である「家庭における食品の手に入れやすさ」、「保護者の調理に対する意識」、「保護者の調理技術」に関する質問項目を検討し調査票を完成させ、調査地域の担当者に調査施設の抽出を依頼した。二年目は、COVID-19の影響を鑑み、年度内の調査は難しいと判断し1年延期することとして、「幼児期の食事や食行動に影響する要因」を調査する質問項目に検討を行い、調査票を改良した。三年目もCOVID-19による緊急事態宣言あるいはまん延防止措置が適用されている期間が長く、3地域の調査施設の足並みがそろわず延期することとした。 四年度目となる令和4年度は、①調査に用いる調査票の印刷並びに配送準備を進めるとともに、②調査地域担当者との打ち合わせを行い調査実施の時期について協議し、令和5年に調査実施することを決定した。 ①調査票の準備:昨年度、調査再延期の決定に伴い、調査票に含める質問領域についての再検討を踏まえて、調査票に含める質問項目を決定し印刷した。配送に向けて封筒詰をほぼ終了したが、調査対象の保育園・幼稚園の決定に至らず、IDナンバーを付すことが出来ていない。 ②調査地域担当者との打ち合わせ:昨年度に引き続き、各調査地域における担当者と連携を維持してきたが、COVID-19感染拡大予防の観点から最終的な調査対象の保育園・幼稚園を決定できず、本年度の調査も難しいと判断し、次年度の調査実施時期を令和5年6-7月と定め、調査票配布体制の調整に着手している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
四年度目の研究計画が遅れている理由は、COVID-19感染拡大予防の観点から、保育園・幼稚園への調査依頼・同意書などに関する説明のための訪問を控えざるを得ないことが主因である。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年5月8日に感染症法上の位置づけが「2類」から「5類」に引き下げられたことから、令和5年度の6~7月頃の調査実施に向けて調査対象となる保育園・幼稚園の決定並びに最終的な調査票の準備(IDナンバーの付記等)を順次進めている。 なお、調査地域の決定には施設長の同意が必要であることから、今後のCOVID-19感染の発症状況にもよるが、令和5年度6月~7月での調査実施を目標に、調査地域の担当者(研究協力者)並びに一部の施設担当者と、メールやオンラインでのミーティング等を通して、研究体制に関する意見調整を始めたところである。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)