食品の新たな機能性:口腔内細菌増殖抑制によるインフルエンザ予防は可能か?
Project/Area Number |
19K11769
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | Yasuda Women's University |
Principal Investigator |
渡邊 健 安田女子大学, 家政学部, 准教授 (00346909)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | インフルエンザウイルス / RNAポリメラーゼ / 食品成分 / 感染予防 / 食品 / 機能性食品 / 口腔内細菌 |
Outline of Research at the Start |
インフルエンザの重症化には、インフルエンザウイルスの活性化に必要な酵素を産生する口腔内細菌の関与が示唆されている。本研究では口腔内細菌とインフルエンザウイルス双方に対して増殖抑制効果をもつ食品を探索、その機能成分を同定し口腔内細菌とウイルスに対する効果を分子レベル、培養細胞レベルと順に研究を進める。本研究の遂行により食品の機能成分の抗菌・抗ウイルス作用機序が明らかになるだけでなく、新たな機能性食品等の開発につながることが期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
インフルエンザウイルス感染は上気道で起きるが、インフルエンザウイルス粒子が感染した細胞から出芽する際に粘膜面・口腔内常在細菌のもつプロテアーゼの作用により活性化を受けることが言われている。本研究ではこうした常在細菌の増殖を制御すること、とくに食品およびその機能成分について着目して最終的にインフルエンザウイルス予防の道筋をたてることを当初計画した。インフルエンザの予防のためにはインフルエンザウイルスの増殖を何らかの方法で抑制する必要がある。最も効果的なのはウイルスの複製の早い段階を抑制する ことであるとの結果を得た。そこでインフルエンザウイルス増殖に必須であるRNA依存性RNAポリメラーゼ(RdRp)に着目した。RdRpは3つのサブユニットタンパク質PA,PB1,PB2タンパク質の複合体からなっており、複合体を形成するのを抑制すると思われる化合物PA-49をこれまでに見出しており、RdRpの複合体の形成を抑制することで結果としてウイルス遺伝子本体の転写複製が阻害され、新たなウイルス粒子形成に必要なウイルス粒子構成タンパク質(M1,NP,HA,PA等)の合成が抑制されることになる。したがってRdRpの機能を抑制する化合物についての研究を中心に行いその成果が特許となっている。 本年度は研究計画の最終年度となる。ため、インフルエンザ予防には、本研究で当初想定していた常在細菌の増殖抑制だけでなく、ウイルスが感染しても発症しないよう、ウイルスの増殖を抑える発症予防の併用も必要になると考えている。そのため、インフルエンザウイルス粒子構成タンパク質を標的とした食品の機能性成分や化合物の探索も引き続き行っていく計画である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍、および試料を主に保存している超低温冷凍庫の故障による試料の喪失による過年度の研究の遅れが尾を引き2022年度も若干遅れていると判断した。そのため研究計画の再延長を行っている
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度が延長後の研究の最終年度となるため、培養細胞を用いた系および用いない系など、食品およびその機能成分等についても抗ウイルス活性評価を行っていき研究目的を達成するよう努力する。
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Report
(5 results)
Research Products
(7 results)