Project/Area Number |
19K12044
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 61010:Perceptual information processing-related
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Research Institution | Oita University |
Principal Investigator |
古家 賢一 大分大学, 理工学部, 教授 (10643611)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | インパルス応答 / 音響モデル / 球面波モデル / 平面波モデル / 方向別インパルス応答 / 高臨場感音場再現 / インパルス応答測定 / 空間補間 / 波動理論 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、受聴者から離れた位置のインパルス応答から受聴範囲でのインパルス応答を高い精度で推定する手法の確立を目的とする。具体的な研究項目は、(I) インパルス応答推定のための波動理論に基づく音場モデルの構築,(II) 離れた位置でのインパルス応答から受聴者位置のインパルス応答の推定手法波数の確立、(III)100chスピーカ・マイクロホン規模の実験システムでの提案法の効果検証、である。本研究は、一般家庭や映画館での高臨場感立体音響再生システムへの応用が期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
遠隔地の音空間をリアルタイムで立体的・高臨場感に再現する音場再現技術を用いた音場伝送・再現が研究されているが、高精度な音場再現のためには制御スピーカから受聴範囲での音響特性すなわちインパルス応答を事前に測定する必要があるが受聴者の位置に常に測定用マイクロホン配置してインパルス応答を測定することは困難であった。本研究では、受聴者から離れた位置のインパルス応答から受聴範囲でのインパルス応答を高い精度で推定する手法の確立を目的とする。これまでに,提案法の音響モデルは従来の音響モデルに比べて離れた位置のインパルス応答を精度よく推定できることが分かったが,サンプリング周波数16kHzの場合,距離5cm以上離れると大幅に精度が劣化することも分かった。さらに,推定精度向上のためにインパルス応答を直接音,初期反射音,後部残響音の3つの部分に分割しそれぞれに最適な音響モデルを検討したが,実験の結果,インパルス応答の補間位置によっては補間精度が向上することが分かったが,全ての補間位置を平均すると従来とあまり差がなかった。そこで2023年度は,提案手法の音響モデルでは精度が向上しない原因を調査した。その結果,インパルス応答のインパルスの反射部分は精度は悪くなっていないが,無音部分に現実には存在しない振動成分が生じており,補間精度を劣化させている要因であることが分かった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初計画の方向別ごとの音響モデルに加え直接音,初期反射音,後部残響音の3つの部分にそれぞれ最適な音響モデルを実装したが,補間精度向上の効果が思ったほど出なかった。
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Strategy for Future Research Activity |
提案手法で補間精度が向上しない要因を突き止め,提案法を改良して行く。特に今回明らかになった無音部分での振動成分は補間計算のアルゴリズム的な問題があるのではないかと考えており,計算誤差に強い安定したアルゴリズムなどの導入を検討する。
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