| Project/Area Number |
19K13270
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Kokushikan University |
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Principal Investigator |
齊藤 良子 国士舘大学, 政経学部, 准教授 (50727055)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 外国語教育 / 外国語学習動機研究 / 外国語学習動機 |
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| Outline of Research at the Start |
従来の研究から日中、日韓で互いの言語を学ぶことにより互いの言葉、人、国のイメージが「良化」することが明らかにされているがなぜ言葉を学ぶと言葉だけでなく、人や国のイメージもよくなるのか、その要因は明らかにされてこなかった。そこで、本研究では日中、日韓で互いの言語を学んでいる学習者を対象に、言語学習によるイメージ良化要因を学習態度と言語学習の相互作用を中心に明らかにすることを目的とする。この研究により関係悪化が懸念されている日中、日韓の関係改善の糸口を言語教育の側面から見出すことができ、さらに「外国語を学習する/させる」ことの意義を発展させることができると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では日本の韓国語学習者と中国語学習者、韓国と中国の日本語学習者が互いの言語を学ぶことにより、目標言語の言葉、人、国のイメージが良化する要因を「I.外国語学習態度と外国語学習(経験)の相互作用の解明」、「II.Iの相互作用による言葉、人、国のイメージ良化要因の解明」を中心に実証的に明らかにすることを目的に３か年計画でスタートした。しかし、2019年度には韓国でNO JAPAN運動があり、イメージ調査をすることが難しい状況があり、日中関係も悪化していたために中国での調査も難しい状態との助言を現地の大学教員から受けたこともありパイロット調査を進めることができなかった。これに加え、2020年度、2021年度ともに新型コロナウィルスの感染拡大を受け海外への渡航難しくなったこと、全世界的に授業形態の大半がオンラインに変更されたため、大学生を対象とした調査を実施することが難しくなったことを受けて本調査を実施することができなかった。このため、本来2019年から2021年までの実施計画であったが2022年まで延長した。22年度は、コロナの影響により難しくなっていた国家間の移動が世界的に再開され始めたが、出国前と入国時の検査や手続きの煩雑さの影響により、現地にて調査を行うことが大変難しい状況であった。そのため、22年度実施予定であった研究項目を実施に移すことが困難であったため、再度23年度まで延長することとなった。23年度に入り国家間の行き来がコロナ禍に比べ容易になったため調査再開に向けて各国の大学における語学学習の現状や各国のイメージに関する先行研究等を見直していった。その結果、コロナ禍以前からの変化が大きく、調査項目の見直しをする必要があることが明らかになり、23年は調査を行うことができなかった。このような理由から24年度まで延長することとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度に韓国と中国で本調査を実施する予定であったが、2019年夏に韓国でNO JAPAN運動が激しくなり、イメージ調査を実施することができなかった。また、中国においても日本に関する調査を実施することは難しいとの現地の教員からの助言があり調査を断念した。これに加え、2020年度に引き続き2021年度においても新型コロナウィルスの感染拡大をうけ、海外で調査することが難しく、さらに全世界的に大学の授業形態の大半がオンラインであったため、パイロット調査および本調査を実施することができなかった。また、2022年度は国家間の移動が世界的に再開され始めたが、出国前と入国時の検査や手続きの煩雑さの影響により、現地にて調査を行うことが大変難しい状況であった。23年度に入り国家間の行き来がコロナ禍に比べ容易になったため調査再開に向けて各国の大学における語学学習の現状や各国のイメージに関する先行研究等を見直していった。その結果、コロナ禍以前からの変化が大きく、調査項目の見直しをする必要が明らかになったことから、23年は調査を行うことができなかった。このような理由から24年度まで延長することとなった。これらの理由により研究は遅れていると言わざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度は調査項目を見直し、可能な限り現地にて本格的な調査を行う予定であり、もし現地に行くことが難しい状況に再びなった場合はオンラインにて調査を実施する予定である。
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