| Project/Area Number |
19K13767
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
|
|---|
| Research Institution | University of Tsukuba |
|---|
Principal Investigator |
佐藤 秀典 筑波大学, ビジネスサイエンス系, 准教授 (70588293)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
|
|---|
| Keywords | 組織レジリエンス / 組織事故 / 組織変革 / 戦略変更 / 組織アイデンティティ / 戦略転換 / センスギビング / センスメイキング / 一貫性 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
「企業を取り巻く環境は変化し続けている。生き残るためには、企業もまた変化し続けなければならない。」ということが当然であると考えられている。しかし実際には、日本を代表する企業であっても変革を繰り返すなかで強みを見失い業績を悪化させて迷走してしまうケースも珍しくない。
そのため本研究では、迷走につながる変革とはどのようなものか、そして、迷走が生じる背景にはどのような要因が存在するのかを明らかにする。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、迷走につながる変革がどのようなものであるかを解明すること、そして、迷走が生じる背景に存在する要因を明らかにすることである。本年度は、その目的のために大きく二つの観点から研究を実施した。
まず一つ目の観点として、組織が大きな環境の変化に直面した際にどのように対応し、どのように反応するかを検討するために、組織レジリエンスという概念に注目した。この研究では特に、トップマネジメントチームのダイバーシティと組織レジリエンスとの関係について詳しく調査した。その結果、トップマネジメントチーム内での格差の影響が明らかになった。
次に二つ目の観点は、迷走につながる組織変革の契機になりうる事象として、組織不祥事や組織事故に注目し、不祥事や事故が発生した後に、組織や社会の認識や対応がどのように変化するかを分析した。昨年度から継続して複数の組織不祥事および組織事故の事例に関するデータや報告書を幅広く収集し、それらを基に論文を執筆した。
これらの研究結果は、現在学術雑誌に投稿中であり、加えて一部は投稿準備中である。これらの成果は、次年度以降に学術論文として公表される予定である。
以上のように、本年度の研究は、組織が直面する大きな環境の変革や不祥事、事故に対する反応と対応に焦点を当て、それぞれの観点から詳細な分析を行った。この研究を通じて、組織のレジリエンスや社会の認識や対応の変化について、より深い理解が得られることが期待される。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度から引き続き、複数の学術誌への論文の投稿準備が進んでいる。これはおおむね当初予定していた程度の研究成果の公表につながると考えられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度に調査・分析を実施した内容について、追加で新たな論文を執筆中であり、それらについて継続して遂行する。
|
