工部大学校を中心とした明治前期技術教育の総合的研究
| Project/Area Number |
19K14061
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
和田 正法 三重大学, 教養教育院, 准教授 (10724990)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 工部大学校 / 技術教育 / 工業教育 / 帝国大学 / 工学教育 |
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| Outline of Research at the Start |
工部大学校は、明治初年に日本の西洋技術の導入を先導した技術教育機関として、日本の歴史において重要な位置にある。本研究「工部大学校を中心とした明治前期技術教育の総合的研究」は、これまでの工部大学校に関する研究を総合し、同校が日本の工業化に果たした役割を描き出そうとするものである。本研究は、明治期の技術教育の観点から工部大学校の全体像を描き出そうとする初めての研究である。この成果は、ひとつの教育機関の歴史を解明するにとどまらず、教育史における教育と工業化の関係や、技術史における技術の発展のパターンの解明といった、従来取り組まれてきた課題を大きく進展させるであろう。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、従来より携わっていたプロジェクトにおいて学術書を刊行し、その中で二本の論文を収録することができた。掲載した論文は、工部大学校の設立（1873年）の過程を論じたものと、同校の帝国大学工科大学への移行（1886年）の評価である。本申請に基づく研究分野は近代日本史にも位置付けられるが、この分野において最新の業績を日本語で刊行することが可能であり、国外の当該分野に携わる研究者への公表手段として問題ないものの、本年度に英語で成果を公開して国際的な議論の俎上にのせたことは、申請者の行う特定分野のみならず日本の高等教育史の進展のために大きな意義がある。とりわけ、日本の大学制度や教育内容の歴史では、国際比較の観点からの研究が十分に行われてきたとはいえない。そのため、本年度の研究成果は、申請者が国内外の研究者と交流することによって、活路を開くものになったと考える。実際に、この過程で交流を行った研究者から、2022年7月にパリで行われる国際会議The 19th World Economic History Congressにおいて、ドイツをはじめとする研究者からの招聘を受け（昨年度）、東アジアの人材育成と経済発展の歴史的アプローチに関するプロジェクトを行うことが確定している。本年度は、当該の国際会議に加え、それに伴う研究成果を刊行する計画も進んだ。
さらに本年度は、本申請に基づく研究の周縁で、普及活動の一環として事典項目の執筆を行った。すなわち、帝国大学の設立が近代日本の科学技術の歴史におよぼした意義を論じたものである。この項目によって、日本に特徴的な学問体系の形成を確認した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度中に、以前に参加した国際ワークショップの成果を刊行することができたことは大きな進展であることには違いないものの、本年度中に当初の研究計画が順調に進展したとは言い難い面がある。とくに史資料の収集を目的とした現地調査には引き続き困難を伴い、実際には県外への移動を伴う研究活動が一切できなかった。全体として前年度に引き続き目標のエフォートを割くことができなかったことからも、やや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は、史資料収集や現地調査を行うための出張を視野に入れつつも、必ずしも前提としないで、遠隔地からの資料請求等を補足的に行うことで、情報を収集することに努める。一方で、成果の公表については、国内外の研究会や会議がリモート会議で開催されるために参加が容易になっているという側面がある。とくに口頭発表については、もちろん意見交換や交流の範囲において制限があることは認めざるを得ないものの、リモート会議に関する技術を活用することとしたい。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
