Study of lifelong learning institutions in Finland
| Project/Area Number |
19K14070
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
|
|---|
| Research Institution | The University of Fukuchiyama |
|---|
Principal Investigator |
大谷 杏 福知山公立大学, 地域経営学部, 准教授 (50760576)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
|
|---|
| Keywords | トゥルク / ヘルシンキ / タンペレ / ユヴァスキュラ / ヨエンスー / ラハティ / スウェーデン語 / 市民カレッジ / 講座分析 / 新型コロナウイルス / オンライン / フィンランド / 成人教育 / 生涯学習 / カリキュラム / 職業学校 / ロヴァニエミ / リベラル成人教育 / 成人教育センター / 教育機関 / 移民 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
現在、我が国では、技術の高度化、社会の高齢化、学籍社会から資格社会へのシフトにより生涯学習の必要性が認識され始めているが、成人の生涯学習参加率は僅か25%に留まっている。その数字には、社会システムや国民性だけでなく、各教育機関のサービス提供内容・方法も大いに関わっている。生涯学習において配慮すべきは、年齢、価値観、文化的背景の異なる様々な人たちに学習の場を提供するという点であり、日本の生涯学習においても今後このような視点がより一層重要になってくると考えられる。本研究では、生涯学習参加率66％を誇るフィンランドの生涯学習機関（成人教育センター）に焦点を当て、その高い学習参加率の要因を探る。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度はフィンランド国内に2度渡航し、新型コロナウイルスの影響で長年叶わなかった現地調査を実施した。うち、2023年９月の調査では、トゥルク2校、ヘルシンキ2校、タンペレ、ユヴァスキュラ、ヨエンスーの市民カレッジを訪問した。予め調査先として計画書に記載していたカレッジについては事前にアポイントを取っていたが、トゥルクとヘルシンキのスウェーデン語カレッジは調査時に現地での紹介により、また必要性を感じ、直前に訪問先に加えた。各校では、校長や担当者へのインタビュー調査、施設見学などを行った。また、ヘルシンキのフィンランド語カレッジではいけばなクラス、スウェーデン語カレッジでは移民のためのスウェーデン語クラス、木工クラス、タンペレのカレッジでは陶芸クラス、絵画クラス、木工クラス、家具の修復を行うクラスなど、ヨエンスーのカレッジでは日本語教室をそれぞれ見学した。2024年3月の調査は他の科研費（22K02261）の調査時に合わせてタンペレのカレッジを再訪し、フィンランド国内の市民カレッジに関連の深いSoppi Exhibitionと共に再度、施設内部や地域課題を話し合うクラスを見学した。また、国内最大の市民カレッジと言われるラハティのカレッジも訪問した。複数箇所を同時に訪問したことにより、隣国ロシアの戦争の影響やフィンランド語とスウェーデン語のカレッジの存在意義など当初予想していなかった新たな発見も得ることができた。
日本国内においては、フィンランド国内やインターネット上や現地で得た主にコロナ後の市民カレッジの学習ガイドの分析を進め、現地調査のインタビュー内容と共に、成果として、日本比較教育学会では市民カレッジの新型コロナウイルスの影響、日本教育学会ではヘルシンキ市民カレッジの講座分析、日本国際教育学会では2019年度に訪問したオウルの市民カレッジに焦点を当て、学会発表を行った。
|
Report
(5 results)
Research Products
(9 results)
