| Project/Area Number |
19K14373
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | Hitotsubashi University (2022-2023)
Kyoto Notre Dame University (2019-2021) |
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Principal Investigator |
後藤 伸彦 一橋大学, 大学院社会学研究科, 講師 (40824959)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 社会的アイデンティティ / 実行機能 / ワーキングメモリ / 複数集団成員性 / 複数集団メンバーシップ / 認知機能 / 学業成績 |
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| Outline of Research at the Start |
人は複数の集団（家族、職場、国）に所属しており、どのような立場から物事を見るかによって、同じ事柄に対してであっても、考えや行動が変わることが知られている。一方で、このような思考や行動の基盤には実行機能と呼ばれる脳の機能がある。所属集団の数にも、実行機能の機能性にも個人差があることが知られているが、これら両者がどのように関係しているかは知られていない。そこで本研究は所属集団が多い人ほど、実行機能が高いと予測し、これを検証することを目指す。また個人が所属している集団が多くあることに気づかせることで、高齢者の実行機能の維持に貢献するかを明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
人は複数の集団（家族、職場、国）に所属しており、どのような立場から物事を見るかによって、同じ事柄に対してであっても、考えや行動が変わることが知られている。またこのような考えや行動の変化は1日の中で様々な集団（家族、学校、職場）の一員として振る舞うことで頻繁に起る。人がこのような複雑な思考や振る舞いを取れることは、その認知的な基盤として実行機能と呼ばれる脳の機能があるためである。本研究は所属する集団の多さと、複数の側面に分解可能な実行機能の一部が、関連することを明らかにしてきた。これにより「集団に所属する」という人の基本的な行動と性質についての新たな理解と洞察を得ることができた。
2023年度は2022年度に引き続いて、所属集団の多さと実行機能のパフォーマンス間の因果関係を検討した。具体的には自身が所属する複数の集団の視点から時事問題について考えさせ、そのことが実行機能課題の成績に影響するかを検討した。2022年度から反省として、難易度をあげた実行機能課題を課し、トレーニング期間（複数の集団から考える練習）を3日から週2回を1か月弱にわたって行うように変更した。
その結果、複数の集団の視点から考えることを課された条件の参加者は、視点について支持されなかった条件の参加者と比較して、1か月後の実行機能課題のパフォーマンスの向上が見られた。これは、本研究が想定する「複数の集団への所属に伴う考えや行動の変化は実行機能へ負荷を与えることで、実行機能のパフォーマンスを向上させる」という仮説を支持する結果となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初、本研究では対面での実験を予定していたがコロナ禍によってその実施が困難な状況が続いていた。その代替措置として実施してきたオンライン実験が充分な成果を上げており、また当該領域全体を見てもオンラインで実験を行うことがスタンダードとなってきており、コロナ禍という困難な状況が結果的に良い機会となったといえる。また23年度中に投稿したオンラインジャーナルからは24年度に入って採択の通知を得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定から実験の方法を適宜修正することで、「所属集団ごとの違いに伴う考えや行動の変化」と「実行機能のパフォーマンス」の因果関係を支持するデータを得ることができた。この実験方法をもとに、当初予定していた「所属していない集団の視点取得は実行機能のパフォーマンスに影響しないか」という問いを検討する。またこれまでに明らかにした所属集団の多さと学業成績の多さについても原稿を準備し、2024年度内の採択を目指す。
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