在宅がん患者の看取り期の変化への家族の対処を支援する看護援助プログラムの開発
Project/Area Number |
19K19567
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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Research Institution | Aichi Prefectural University |
Principal Investigator |
吉田 彩 愛知県立大学, 看護学部, 助教 (10440249)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 在宅 / がん / 看取り / 家族 / プログラム開発 |
Outline of Research at the Start |
先行研究で作成した看護援助モデルをもとに、看護援助記録用紙、家族用冊子、運用手順と運用手順書を作成する。専門家会議において上記作成物の妥当性を検討し必要な修正を行う。看護援助プログラムをがん患者の看取り経験の多い訪問看護ステーション1施設でがん患者の家族4例程度に試用し必要箇所の修正を行う。患者の看取りから6ヶ月以上経過後に、家族に面接調査し、結果からプログラムの必要箇所を修正する。修正した看護援助プログラムをがん患者の看取り経験の少ない訪問看護ステーション2施設でがん患者の家族3例程度に実施し、看取り後の家族への面接調査結果からプログラムの有効性を評価し、プログラムの修正を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、在宅がん患者の家族の介護への適度なコミットメントと看取り期の変化への対処を支援する看護援助プログラムを作成し有効性を評価することである。看護援助プログラムは、訪問看護師の使用を想定し、がん患者の看取りの過程において家族がとる対処と介護へのコミットメントの程度をアセスメントし、適切な看護援助を示すものである。 2019年度は、先行研究で作成した看護援助モデルを基に看護援助記録用紙と運用手順書からなる看護援助プログラムを作成し専門家会議で妥当性を検討した。検討の結果、プログラムの有用性の評価や具体的な改善方針を得てプログラムを修正した。 2020年度は、訪問看護師とプログラムの具体的な運用方法を検討するためのグループディスカッションをオンラインで実施した。その結果、看取りの際の看護援助は、「経験」や「コツ」により実践され自ら表現しづらいものもあるため、訪問後の看護援助記録用紙の記載の際には、訪問看護師の思考や感情、行為について研究者と共に検討する必要性等を確認した。その後、研究対象候補者を選定いただいたが、患者の状態悪化や新型コロナウイルス感染拡大状況により研究協力の同意を得るに至らなかった。 2021年度は、看護援助プログラムの試用を1事例に対して実施した。研究者は可能な場合は訪問に同行し、新型コロナウイルス感染状況等により同行が難しい場合は訪問後に訪問看護師とオンラインで対象者の状態の解釈や看護の意図、看護援助記録用紙の記入方法について検討した。 2022年度は、看護援助プログラムの試用を行った1事例について、事例の看護に携わった6名の看護師と分析を行った。複線径路・等至性モデルを用いて、看取りの過程における家族の対処や、対処に影響した要因、看取り後の認識について分析した。対処に影響した要因の中の看護援助に着目し、プログラム内容を検討し修正点を明らかにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度に得た対象についての分析を進め成果をまとめることができたため。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度に学会発表した成果をさらに洗練させ、2023年度は論文としてまとめて発表することを目指す。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)