| Project/Area Number |
19K19576
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | National Cancer Center Japan (2020-2023)
St. Luke's International University (2019) |
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Principal Investigator |
榊原 直喜 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 研究員 (30804603)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 緩和ケア / 均てん化 / ケアの質 / ケアの質評価 / ケアの質改善活動 |
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| Outline of Research at the Start |
緩和ケアは、質の高いケアが十分に提供されているとは言い難く、療養環境の違いでも差を認めている。ケアの質向上には、PDCAサイクル等の改善活動が臨床現場で幅広く求められるが、その実態は明らかではない。
本研究は、①がん患者の緩和ケアへのニーズの把握と質評価を行い、拠点病院、一般病院、緩和ケア病棟や一般病棟、在宅緩和ケア等の各療養環境の特徴や課題を明確化すること、②各療養環境におけるケアの質の評価・改善活動の実態とその阻害要因を明らかにすることが目的である。
患者のニーズの把握と実態評価・提供されるケアシステムの評価の2方向からのアプローチを行い、重点的に介入・改善すべき対象や方法などを検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウィルス感染症の蔓延の影響を受け、予定していた実地調査が行えなかったため、代替案として、都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会がん登録部会Quality Indicator研究の二次的利用データ（院内がん登録情報とDPC情報）を用いて、我が国における終末期がん患者の緩和ケア受療実態を把握するための研究を企てた。
今年度は、データに用いられている鎮痛剤の振り分け定義の策定やデータ整備を終え解析の準備を終えたので、二次的データの限界を考慮し、より充実した解析を行い本研究の目的を達成をすることを目指すための検討を行った。
具体的には、限られたデータの中での解析を行うアイディアや二次的データの限界への対処方法とその解析の視点、そして世界的な動向について情報収取を行うために、文献検討や国内外の様々な学会へ参加し、知見を得た。
また、当該解析の結果の取りまとめに必要な根拠となる英論の作成を同時並行で進め、英文校正まで行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の蔓延の影響で、当初予定していた計画とは異なる計画で目的を達成するための検討に時間がかかったことや、業務上のトラブルが突如起こってしまい、そちらを優先的に対応する必要があったため、研究に割く時間を十分に取れなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度予定していたが実施できなかった課題を継続する。具体的には、症状緩和に使用された鎮痛薬および鎮痛補助薬の種類数や投与状況についての実態把握、その地域格差、施設特徴間差、患者特性等による層別解析を行い、課題の明確化や優先的に介入すべき点を明らかにする。
また、並行して進めていた当該解析の結果の取りまとめに必要な根拠となる関連論文の投稿を完了させる。
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