前立腺全摘除術後患者のための尿失禁回復支援プログラム

• Project/Area Number: 19K19581
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Seirei Christopher University
• Principal Investigator: 藤浪 千種 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (30455026)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2019: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
• Keywords: 前立腺癌 / 尿失禁 / 前立腺全摘除術 / 看護介入プログラム / セルフマネジメント / 看護介入 / プログラム / 患者

Outline of Research at the Start

前立腺全摘除術を受けた患者には、術後合併症としての尿失禁が生じる。この尿失禁は回復する方向性にあるものの、一般に術後数ヶ月～1年程度の期間持続することから、患者の早期の社会復帰を阻害し、生活の質（以下、QOLとする）を低下させる大きな要因となっている。
本研究では、尿失禁のある患者が、自らのセルフマネジメント力を活用しながら、尿失禁に伴うQOLの低下を防ぐことを支援する「前立腺全摘除術後患者のための尿失禁回復支援プログラム」を開発しその効果を検証する。

Outline of Annual Research Achievements

2023年度は「前立腺全摘除術後患者のための尿失禁回復支援プログラム（第2案）」で見出された課題①プログラムの運用を行う医療者が尿失禁のタイプをアセスメントするための判断基準、②患者がセルフマネジメントを継続する方法論や仕組み、③病棟・外来・専門チームなどの組織的連携の下でのプログラムに基づく支援の実施、のうち②③に関する検討を行った。2022年度までに②③の課題解決にむけた排尿ケアに携わる医療職種の背景、ケアの実際、環境などの実態調査を行う質問紙（案）を作成していたので、2023年度はそれをもとにした専門家会議やデルファイ法における調査を行う予定であったが、研究協力者の勤務異動やCovid-19やインフルエンザのあおりを受けそれらの実施が進まなかった。そのため、並行して文献検討を行い質問紙内容を再吟味するとともに、ICTを活用した調査法の検討を行った。
質問紙（案）は病棟看護師、外来看護師、看護スペシャリスト、医師、理学療法士等の各職種に対し、各職種の排尿ケアの実施状況や認識等を調査するものとした。また、組織の中での排尿ケアに関する連携やケア提供状況を把握するために、対象者が排尿ケアチームメンバーであるケースは、それら組織的な活動の状況も把握できるようなものとした。この他、2022年度に作成した排尿日誌案の内容も質問紙に盛り込み対象者から意見を収集できるように整えた。質問紙はプレテストを行う計画で2024年度に完成させる計画である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

複数の施設の協力を得て臨地での調査を行う計画であったが、ここ数年の研究計画の遅れやその間に研究協力者の異動や倫理審査の再申請が必要となり、2023年度も臨地での調査が実施できなかった。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、最終年度であるため臨地での調査が確実に実行できるように、研究対象施設（新たな候補含む）と速やかに調整を開始する。