| Project/Area Number |
19K19609
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Kyushu University of Nursing and Social Welfare |
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Principal Investigator |
上田 智之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (70586320)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2019: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 発達障害 / 対人関係 / 就労困難感 / 認知行動療法 / 集団認知行動療法 / 就労継続 / 就労定着 / 就労支援 / プログラム開発 / 就労支援・定着 |
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| Outline of Research at the Start |
発達障害者は、対人関係の障害、コミュニケーションの障害、限局した関心と活動といった行動上の障害特性によって、就労の定着が困難な状況がある。発達障害者の就労における対人関係が困難になった時の対応として、コミュニケーション手段を補完するのではなく、代替手段の活用で対策を行っていることが報告されている。この現状は、根本的な問題解決につながらないため、発達障害者の対人関係やコミュニケーションの修正が困難である。
本研究では、医師との連携を図りながら、発達障害者の対人関係やコミュニケーションにおける就労困難感に焦点をあて、問題解決技法を中心とした集団認知行動療法のプログラムを開発することを目的とした。
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| Outline of Annual Research Achievements |
発達障害者の対人関係における就労困難感に対して、代替手段ではなくコミュニケーション手段の補完が重要である。本研究では、医師との連携を図りながら、発達障害者の対人関係やコミュニケーションにおける就労困難感に焦点をあて、問題解決技法を中心とした集団認知行動療法のプログラムを開発することを目的とした。
昨年度まで、就労をするうえで、対人関係における困難感の内容を質的記述的に分析した結果、145のコード、25のサブカテゴリーから発達障害の対人関係における就労をするうえで困難を感じている６のカテゴリーが抽出された。
本年度はこの結果をもとに、発達障害者が就労するうえで、困難に感じていることを簡便に評価できるように、37項目からなる「発達障害者の対人関係における主観的就労困難感」の質問紙を作成し、就労経験のある発達障害者に対し、アンケート調査を実施しているが、信頼性・妥当性を高めるためにさらなる対象施設を拡大し「発達障害者の対人関係における就労困難感の評価尺度」を開発予定である。さらに、メンタルヘルス測定尺度との関連を検証し、「発達障害者の対人関係における就労困難感に対する集団認知行動療法プログラム」を開発する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス（COVID-19）の影響や対象施設が限局したことにより、信頼性・妥当性の確保に必要な回収数が回収できなかった。そのため、対象施設の拡大、調整に時間を要している。
そのため、全体的な研究の進行が遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
全国の発達障害者就労支援関連施設の就労経験のある発達障害者を対象に、質問紙調査を実施していたが信頼性妥当性の確保に必要な回収数が回収できなかった。そのため、信頼性妥当性の確保のためデイケアや病院などに対象施設を拡大し、質問紙調査実施するために調整している。そこから明らかになったことをふまえて、困難に感じていることを簡便に評価できる「発達障害者の対人関係における主観的就労困難感尺度」を作成予定である。
さらに、発達障害者の対人関係において、習慣的に自然にできるようになり、日常生活の活動になる形で、容易に組み込める集団認知行動療法のプログラムを開発する予定である。
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