| Project/Area Number |
19K19681
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Kyorin University (2023)
Yokohama City University (2019-2022) |
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Principal Investigator |
徳永 友里 杏林大学, 保健学部, 准教授 (10710288)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 妊娠糖尿病既往女性 / 2型糖尿病 / セルフケア / 耐糖能検査 / 妊娠糖尿病 / 既往 / 耐糖能検査受診 |
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| Outline of Research at the Start |
妊娠糖尿病の既往を有する女性（以下、GDM既往女性）は、2型糖尿病の発症リスクが高く、産後の定期的な耐糖能検査受診と、食事療法や身体活動といったセルフケアが推奨されている。本研究ではまず、GDM既往女性の産後の耐糖能検査受診およびセルフケア実施状況と、耐糖能検査受診とセルフケア実施の促進要因と阻害要因を明らかにする。次に、個々の対象者が有する促進要因と阻害要因を考慮した個別的な支援が可能なコンピュータベースの教育支援ツールを作成し、作成した教育支援ツールを用いた支援がGDM既往女性の耐糖能検査受診やセルフケアに関する認識に与える影響を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、妊娠糖尿病の既往がある女性を対象とした生活習慣や耐糖能検査受診状況に対する調査に向けて、質問項目を検討した。2022年度に、妊娠糖尿病既往女性の2型糖尿病発症予防に向けた生活行動として加糖飲料や塩分摂取および外食回数の抑制が重要であることを報告したが、さらに、女性特有、育児期特有の生活習慣についても検討する必要があると共同研究者から意見があった。そのため、まずは女性特有の生活習慣に関する項目を選定した。女性特有の生活習慣について検討するため、2型糖尿病と診断された直後の患者の生活習慣に関する既存データの二次解析を行った。女性患者は男性患者に比して、「煮物などは甘い味付けのものを好んで食べる」「お茶を飲むときはいっしょに菓子類を食べる」「揚げ物を好んで食べる」「空腹感を覚えたらすぐに何かを食べる」といった生活行動の実施頻度が高く、「甘味料はカロリーの少ない人工甘味料を使う」の実施頻度が低かった。これらの点から、2型糖尿病のハイリスク者である妊娠糖尿病既往女性においても、調味料の選択を含む味付けの方法や主菜の選択、間食の内容や摂り方に関して情報を得る必要性があると考えられた。
2023年度に育児期における生活習慣に関しても検討する予定であったが調査を実施できなかった。そのため、研究期間を延長し、2024年度に育児期の女性を対象とした生活習慣に関するインタビュー調査を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
所属の変更に伴い研究のエフォートが低くなってしまったことが最大の原因である。加えて、面接調査の対象者が地域で暮らす健康な女性であり、対象者リクルート方法の検討に時間を要したことも原因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間を延長し、2024年度に面接調査を実施する。
対象者が地域で暮らす健康な女性であるため、研究者のみでは対象者へのアクセスが難しく、対象者のリクルートは学術研究調査の実績を有する会社に委託することとした。
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