| Project/Area Number |
19K19692
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Japanese Red Cross College of Nursing |
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Principal Investigator |
東 園子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (60638154)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2019: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 妊孕性 / 男性 / 教育プログラム / e-ラーニング |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、男性に向けたe-ラーニング妊孕性教育プログラムを開発し、その効果を検証することである。
2019年度は各専門家のスーパーバイズを受けながら『教育プログラム』の試案を作成し、内容妥当性および表面妥当性を検討する。2020年度は教育プログラム試案を基にe-ラーニングを制作し、インターネット上でパイロットスタディを実施し、調査の実現可能性を確認する。2021年度はパイロットスタディ結果をもとにe-ラーニング教育プログラム内容を検討および修正し、2022年度に『e-ラーニング教育プログラム』の効果検証行い、その結果を分析し成果報告を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、男性に向けたe-ラーニング妊孕性教育プログラムを開発し、その実施および効果検証を行う研究計画である。
2023年度は、2022年度に引き続き、教育プログラムの作成と、調査に向けた準備を行った。主に教育プログラムの作成と修正を繰り返しながら、同時に実際に効果検証を行うための調査の準備に取り組んだ。
具体的には、１．教育プログラム内容の検討および修正、２．e-ラーニング教材制作上の手法の検討、３．教育プログラムの効果検証のための評価指標の検討と修正、４．委託業者との調整の4点である。１．教育プログラムは、専門家からのスーパーバイズを受け、内容の検討と修正を重ねて、より洗練させていった。今後はこの教育プログラムをe-ラーニング教材の制作上においても洗練させていく予定である。２．e-ラーニング教材は、予算内で制作できるようにすること、且つプログラムの内容がより効果的に反映できるような手法の再検討を行った。e-ラーニング教材として完成させるためには、さらなる検討・調整が必要である。３．作成した教育プログラムの効果検証のための評価指標・尺度については、①知識、②認識、③行動変容の3点の設定に決定した。４．委託業者については、e-ラーニング制作会社とWeb調査会社の調整を行っているところである。
2024年度は、制作したe-ラーニング教材を使用したパイロットスタディの実施とプログラムの修正、その後、本調査を実施する計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究者自身が確保できる研究時間の大幅な減少と、スーパーバイズを受ける専門家との調整や委託業者（e-ラーニング制作会社・インタネット調査会社）との調整に時間を要したことにより計画が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の推進方策としては、2024年度の前期にはインターネット調査に向けての最終調整と準備の確認、2024年度後期は本調査の実施と分析を実施する予定である。
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