フレイル予防サポーターの地域保健組織化活動を促進するガイドラインの策定と効果検証
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19K19702
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Tohoku University (2020-2022)
The University of Tokyo (2019) |
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Principal Investigator |
藤崎 万裕 東北大学, 医学系研究科, 講師 (80782169)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | フレイル / サポーター / 地域保健組織化活動 / ガイドライン / 効果検証 / フレイル予防 / ガイドライン策定 / ガイドライン効果検証 / 住民主体活動 / ソーシャルネットワーク / 行動変容ステージ / 活動参加 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、高齢者のフレイル予防を支援するフレイル予防サポーターに着目し、フレイル予防の観点から①サポーターが主体的・自己発生的に行う地域保健組織化活動の促進・阻害要因の描出、②①に基づくガイドラインの作成とガイドライン導入後に地域保健組織化活動が促進されうるかといった効果検証を目的とする。
上記目的を達成するため、以下、三つの研究課題に取り組む。
研究A サポーターが主体的に行う地域保健組織化活動の促進・阻害要因を明らかにする。
研究B サポーターによる地域保健組織化活動の促進を目指したガイドラインを作成する。
研究C 作成したガイドラインの導入による地域保健組織化活動の促進効果を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高齢者の虚弱（frailty：フレイル）予防を支援するフレイル予防サポーター（以後、サポーター）に着目し、フレイル予防の観点から①サポーターが主体的に行う地域保健組織化活動の促進 阻害要因の描出、②①に基づくガイドラインの作成とガイドライン導入による地域保健組織化活動の促進効果を検証することを目的とする。
研究代表者らは、フレイル予防プログラム（通 名：フレイルチェック）を地域で実装している。本研究は、理論的基盤にCommunity-as-RelationalExperience modelを採用しSecond-order change（二次性波及効果）としてサポーターが自ら行う地域保健組織化活動のガイドラインの策定と導入後の効果検証を行うことでフレイル予防が地域で多面的かつ効果的に展開されるために必要なエビデンスの創出を目指す。
2020年度は、目的の①に基づくガイドライン作成のため、以下の内容を調査しガイドラインを作成した。ガイドラインの内容は、以下の１）～４）である。
１）内閣府社会参加章で表彰歴のある地域活動団体にインタビューを実施し、活動内容と活動のポイントをまとめた。２）地域活動に参加する際に必要な情報をまとめた。３）サポーターに実施した質問紙調査の内容から自治体とのパートナーシップの下で活動を展開する方法について、自治体職員の意見も踏まえながらポイントをまとめた。４）サポーターの活動の基盤としてフレイルチェックをオンラインで行う際のポイントをまとめた。
ガイドラインの作成により、ガイドライン導入による地域保健組織化活動の促進効果を検証するための基盤が整った。
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Report
(4 results)
Research Products
(12 results)
