Project/Area Number |
19K19708
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Komatsu University |
Principal Investigator |
誉田 恵理 公立小松大学, 保健医療学部, 助教 (20827141)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2028-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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Keywords | 高齢者 / 糖尿病 / 歯周病 / オーラルフレイル / 口腔機能 / 口腔リテラシー / 食事 / 地域活動 / 糖尿病高齢者 / 口腔ケア / 健康寿命 |
Outline of Research at the Start |
糖尿病と歯周病の双方向的悪循環の関係から、糖尿病患者における歯周病予防の必要性は明白であるが、その取り組みは未だ十分とは言えない。一方歯科領域において、口腔機能が虚弱した「オーラルフレイル」が、要介護に至る前段階の重要な時期として注目を集めており、その更に前段階には歯周病の存在がある。つまり、糖尿病高齢者はオーラルフレイルに移行するリスクが高いと考えられ、歯周病予防ケアの重要性はさらに大きい。 本研究では、糖尿病高齢者に対する有効な口腔ケア指導方法を確立し「食べる」ための口腔環境を整えることを目的として、オーラルフレイルの概念を盛り込んだ、新たな歯周病予防ケアプログラムの確立を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、オーラルフレイルに移行するリスクが高いと考えられる糖尿病高齢者に対し、オーラルフレイルやさらに重症な要介護状態への移行を早期介入により予防するために、オーラルフレイルの概念を盛り込んだ新たな歯周病予防ケアプログラムを確立することを目的としている。 2022年度は、産休・育休による研究中断後であることから(2020年度後半~2021年度に産休・育休により研究中断)、オーラルフレイル研究会(地域高齢者のオーラルフレイル予防体制構築を目的として、地域の保健医療福祉に携わる多職種が集う研究会)への参加を再開し、実態調査の内容や方法の検討および調査に着手することを目標としていたが、COVID-19の蔓延による施設への訪問制限や、自身の妊娠が大きく影響し、予定していた活動を行うことができなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19と自身の妊娠の影響により、研究実施態勢が整わず、計画が遅れている状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
2023~2024年度および2025年度前半は自身の産休・育休のため研究を中断、2025年度後半より研究を再開する予定である。 研究再開後は、自身が研究中断していた期間中に発表されたオーラルフレイル関連の最新情報の収集や、オーラルフレイル研究会への参加を再開し、実態調査の内容や方法の検討を進める。また、COVID-19に対する感染対策状況を確認したうえで、実態調査開始の目処が立ったところで、最新の口腔機能測定機器類を購入し、所属機関の倫理審査を受け、実態調査に着手する(本来であれば、2022年度中に口腔機能測定機器類の購入や倫理審査申請などを進める予定であったが、産休・育休のため研究中断期間が生じることが分かったため、測定機器類の購入などは見送っている状況である)。
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