暮らしの場におけるdementia-friendlyな環境評価ツール日本版の作成

Research Project

Project/Area Number	19K19730
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
Research Institution	Chiba University
Principal Investigator	山崎由利亜千葉大学, 大学院看護学研究院, 特任助教 (50759107)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Project Status	Discontinued (Fiscal Year 2021)
Budget Amount *help	¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000) Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	施設環境 / 環境評価 / dementia-friendly / 高齢者向け住まい / 認知症フレンドリーな環境づくり / 環境評価ツール / 認知症 / environmental assessment
Outline of Research at the Start	認知症をもつ人々にとって暮らしやすい環境の整備が推進されてきた。しかし日本では、その環境が「当事者の力の発揮を促す、当事者にとってやさしい環境か」という視点から評価する手立ては不足していた。そこで本研究は、暮らしの場が認知症をもつ人々にとってやさしい環境であるかどうかを評価するツールを作成する。具体的には、オーストラリアで活用されている環境評価ツールを日本語に翻訳する。この時、原作者との討議を通し、言語だけでなく暮らしの場にある文化の違いを踏まえ、日本の高齢者ケア施設での試行を経て、より有用なツールにすることを計画している。
Outline of Annual Research Achievements	世界的な高齢化に伴う認知症を有する人々の増加と共に、認知症ケアや認知症と共に生きる社会のあり方が問われ、近年は各国でdementia-friendly（認知症フレンドリー）な環境づくりが目指されている。日本では認知症を有する人々にとっての治療的・支持的環境の評価や環境づくりが確立されてきたが、認知症フレンドリーな視点から適切に環境を評価できる手法は確立されていない。本研究の目的は、暮らしの場におけるdementia-friendlyな環境評価ツールの開発である。本ツールは、日本の高齢者向け住まいや施設がもつ特有の成立・文化背景（複数の根拠制度、多様化、生活空間の考え方や使い方）を踏まえ横断的な評価に活用でき、ユーザー中心の住まい選びにも貢献できる可能性がある。本研究は３年間で、暮らしの場におけるdementia-friendlyな環境評価ツール日本版のプレテストとそのレビュー、修正までを行う計画である。これを２段階で構成し、第一段階でEAT-HC日本語翻訳版の作成、第二段階でプレテストおよび修正を実施する。研究計画2年目に相当する2021年度までに、第一段階が完了した。尚、第二段階に進む前にオリジナルツール開発者へのコンサルテーションを得る予定である。第一段階では、EAT-HC日本語翻訳版の日本の高齢者向け住まいへの適用課題を検討するため、新たな調査として専門家への意見聴取を追加した。その成果として、EAT-HCを今後日本の高齢者向け住まいで活用する上で生じる、入居者の自由とリスク軽減の考え方の違い、日本・高齢者にとっての快適さやなじみやすさの文化的違いなど５点の課題が抽出された。本調査結果は、2022年6月開催のThe International Association of Gerontology and Geriatrics2022にて公表した。