| Project/Area Number |
19K19759
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University (2021-2023)
The University of Tokyo (2019-2020) |
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Principal Investigator |
野口 麻衣子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (60734530)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 在宅看護 / 訪問看護 / 専門性の高い看護 / 症状マネジメント / 褥瘡 / 緩和ケア / 効果検証 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、専門性の高い看護師による、症状マネジメント困難事例に関する訪問看護師への支援の効果を検証すると共に、訪問看護師が専門性の高い看護師を探索し相談可能なシステムの開発・試行・評価を通してシステムの普及方法について検討することを目的とする。
本研究の特徴は、在宅療養者において特に有病率の高い褥瘡・疼痛に着目して、その症状マネジメント困難事例に対する訪問看護師への支援の効果を、非ランダム化較試験にて実証的に検証することである。また、専門性の高い看護師の症状マネジメント支援をあらゆる在宅療養の場に発展させていくための相談システムを開発し、その普及方法も検討し、社会への実装を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、専門性の高い看護師による、症状マネジメント困難事例に関する訪問看護師への支援の効果を検証すると共に、訪問看護師が専門性の高い看護師へ支援依頼が出来る相談システムの開発を行い、その試行・評価を通してシステムの普及方法を検討することを目的としている。今年度は、研究１：専門性の高い看護師による、症状マネジメント困難事例に関する訪問看護師への支援の効果を明らかにする、研究２：訪問看護師が専門性の高い看護師へ支援の依頼が出来る相談システムの開発・試行を行い、普及方法を検討するの2段階で研究を行う。
令和5年度は、研究2の相談システムの開発・試行を令和4年度から継続して行った。最終的に、10例を分析対象とし、そのうち9例は症状が改善されたことが示された。また、相談システムのNet Promoter Scoreは平均8.0（範囲：5～10）で、訪問看護事業所の負担可能額は2500円～8300円、利用者の負担可能額は0円～3000円の回答を得た。
これらの結果から、相談内容によって、遠隔相談の効果が実感しやすい事例と、効果が実感しにくい事例がある可能性がが考えられ、それぞれの事例に合った相談形態も検討していく必要があるあことが考えられた。
今年度は、学会発表を1件実施し、現在は商業誌、学術誌での発表に向けて準備を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、実際のシステムを用いて試行を実施完了した。データを分析し、結果を示すことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
システム開発及びデータ分析を実施したため、来年度は最終年度として、システムの今後の普及方法の検討及び知見の公表に向けた活動を行っていく予定である。
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