Project/Area Number |
19K19817
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
梶原 由布 畿央大学, 健康科学部, 助教 (60756310)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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Keywords | 月経困難症 / 骨盤底筋機能 / 骨盤アライメント / 骨盤底筋群 / 月経随伴症状 |
Outline of Research at the Start |
骨盤は上半身と下半身とを連結して力の伝達を行う重要な部位であり、骨盤腔の底部に位置する骨盤底筋群は腹横筋や多裂筋と協働して体幹の安定性をもたらしている.骨盤底筋群の機能不全は尿・便失禁や骨盤痛と関連が深く、特に女性では骨盤臓器脱のリスクにも繋がる.本研究では骨盤底筋群の付着する骨盤のアライメントが骨盤底筋力や月経随伴症状と関連するかどうかを経腹エコーと質問紙を用いて検討する.また、骨盤アライメントに影響すると考えられる因子を調査する.最終的にはストレッチを中心としたセルフエクササイズによって骨盤アライメントの改善や骨盤底筋機能、月経随伴症状の改善が可能かどうかを検証する.
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は①骨盤アライメントと骨盤底筋機能、月経随伴症状との関連性、②骨盤のゆがみに影響を及ぼす因子の検討、③骨盤のゆがみに対するセルフエクササイズの効果について検証を行うものである。骨盤アライメント(骨盤のゆがみ)と骨盤低筋機能や月経痛を始めとする月経随伴症状について、臨床では経験則的に関連があると考えられているものの検証には至っていない。これらの関連を検証し、骨盤のゆがみに影響する因子を明らかにすることやセルフエクササイズが骨盤アライメントや月経随伴症状への効果を検証することで月経痛に対する治療に役立てることが出来ると考える。また、体表から容易に評価できる骨盤アライメントから触知の困難な骨盤底筋機能の低下が予測できれば、腰痛や尿失禁、骨盤臓器脱などの骨盤底機能障害のリスクがある者を早期に判別し、予防や治療につなげやすくなると考えられる。 2023年度は前年度に引き続き測定を実施したが、被験者の月経周期に合わせて測定を行う必要があるため日程が合わず測定が遅れていること、研究協力者数が想定よりも下回っていることから解析を行える数のデータが集まっていない状況である。 現在も引き続き被験者を募集しつつ測定日を調整している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は女子大学生を対象とした研究であるが、新型コロナウイルス感染症の流行により学生の登学に制限を設けていた時期があり、授業以外の時間に登学させるのは適切でないと判断したこと、測定自体も近距離での接触が多く、測定時間も長くなること、プライバシー保護の観点から窓やドアを開けての換気が困難であり感染リスクが高いと判断したことから、データの測定が行えない期間が長かったため。 また、想定よりも被験者の応募が少ないことに加え、設けていた測定日と被験者の月経周期が合わず測定の実施が遅れているため。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続き研究対象となる集団に研究協力を依頼し、測定を継続する。研究協力を得られる人数が現時点で想定を下回っているため、募集を行う対象を他学科や他大学など範囲を拡大し、必要人数の確保を目指す。 また、随時データの入力や分析を行い、データが予定の数に到達すれば最終的な分析、結果の発表の準備を行う。
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