足底知覚に基づいたダイナミック・タッチの有無が姿勢制御に与える影響
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19K19855
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Osaka University of Human Sciences (2021-2022)
Yamato University (2019-2020) |
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Principal Investigator |
藤田 浩之 大阪人間科学大学, 保健医療学部, 准教授 (70549766)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
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| Keywords | 立位バランス / 足底知覚 / 同時収縮 / ダイナミックタッチ / リハビリテーション |
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| Outline of Research at the Start |
足底知覚課題を用いて，高齢者，脳血管患者に対し立位バランスの安定性に対し促進的に作用することが明らかになっている．足底知覚課題の性質として、課題を知覚するということは，外部の情報を探索し，知覚するという視点で解釈することができる。身体を様々に動かし対象に対して情報を探索・入手し，知覚する事をダイナミック・タッチと報告され，対象を知り、適切に運動を出力するうえでダイナミックタッチは重要である。足底知覚課題ではダイナミックタッチが誘発されその有無が立位バランスの安定性に寄与したことが考えられる．本研究はダイナミック・タッチの有無が立位バランスの促進に寄与するのかを明らかにすることを目的とする．
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| Outline of Annual Research Achievements |
足底知覚課題は，高齢者に対し立位バランスの安定性に対し促進的に作用することが明らかになっている。足底知覚課題の課題特性として足底を用いて入力された刺激を識別を行うという視点は，外部からの感覚情報を探索し，知覚するという視点で解釈することができる。しかしながら，これらの課題によって姿勢の安定性が促進されるメカニズムについては明らかになっていない。身体を用いて認識対象に関する情報を探索・入手し，知覚し対象を認識することをダイナミック・タッチと報告されている。入力された感覚に対して適切に運動の出力を行うためにはダイナミックタッチは重要であることが報告されている。つまり、足底知覚課題による立位バランスの安定性の促進は、足底知覚課題による感覚の識別によりダイナミックタッチが誘発されその結果の有無が立位バランスの安定性に寄与したことが仮説として挙げられる。
本研究はダイナミック・タッチの有無が立位バランスの促進に寄与するのかを明らかにすることを目的とする。高齢者被験者を２群に分け、介入群に対し足底部の硬度弁別課題を用いた。介入手続きは，先行研究に準じ計測を行った。立位姿勢制御能の指標には，重心動揺計により得られる項目を指標とした。また，Functional Reach Testを使用して前方重心移動距離も計測した。さらに、すべての参加者において介入前と後に重心動揺測定と同時に筋電図での測定を実施し、ダイナミック・タッチの評価とした。筋電図の計測部位として両下肢の前脛骨筋と腓腹筋の計４チャンネルとした。条件として，30秒間の静止時立位及び足底弁別課題時において測定を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨今の社会情勢Covid-19感染症拡大の為、昨年同様に実施予定であった一部の研究協力施設において研究活動の実施が困難であり、測定事業において当初の計画より遅延事象・中止事象が生じた。そのため十分な被験者の確保が難しかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度においてもCOVID-19の感染予防の影響より研究協力施設の測定実施が困難な状況であり、予定通り研究を展開することが困難であった。今後の社会情勢から計測の再開が困難であることも予測される。この対処法として、被験者の変更による基礎データとしてのエビデンスの構築や、研究実施期間を延長することにより被験者の確保を行っていく。また、一部の施設では計画に遅延を生じながらも研究を実施することが可能であったことから、従来の取得できたデータを含め分析・解析を行い研究課題を推進していく。
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Report
(4 results)
Research Products
(4 results)
