| Project/Area Number |
19K19893
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Suzuka University of Medical Science |
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Principal Investigator |
山口 和輝 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 助手 (20725030)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | リハビリテーション医学 / バイオメカニクス / 歩行 / リハビリテーション / 脳血管障害 / ロボティクス / 動作解析 / ロボットスーツ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は，脳血管障害患者を対象に，ロボットスーツHAL(Hybrid assistiveLimb)を用いた下肢動作支援練習の運動プロトコル開発を目的とする．ロボットスーツHALを用いた運動プロトコル開発に際し，1)パワーアシストが運動制御に与える影響とその効果，2)パワーアシストの至適強度および至適頻度，3)脳血管障害患者に対する運動プロトコルの適応について，運動学，運動力学的手法を用いて解析する．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，リハビリテーションロボットを用いて歩行機能の改善を目的とした運動療法の運動プロトコルを開発し、体系化された歩行練習を確立することである。運動プロトコルが確立すれば、リハビリテーションロボットは，歩行機能を改善するための効果的な手段の一つとなると考えている。本研究で使用するリハビリテーションロボットは、トレーニング場面で使用し、練習の質を高めることで、対象者の運動機能を改善することを狙ったロボットスーツである。そのため、装着中の対象者の運動内容に加えて、ロボットを外した後の対象者の運動機能が重要である。十分な対象者数での検証が実施できていないことは課題ではあるが、これまでにロボットへの依存(slacking）が生じる事例を確認している。そして、アシスト量を調整することで、再び効果的な運動療法が実施できる事例を確認している。客観的な指標でアシスト量を調整することが可能であれば、運動プロトコルの開発が期待できるため、症例数を追加して、次年度も検証する。また、今年度より、足関節底背屈運動や膝関節屈曲伸展運動といった単関節運動を制御するタイプのロボットスーツを用いた運動療法における検証を開始した。ロボットスーツを外した直後の効果は確認されたため、練習効果を翌日まで保持するための条件を引き続き検証するとともに、ロボットスーツを用いた単関節運動が歩行機能に及ぼす影響も長期的に介入することで検証する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症は5類感染症に移行されたが、研究協力機関の入構許可が得られなかったため、研究対象者を地域在住者に限定したが、その結果一部の研究計画を遂行することができず、予定より進捗が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年6月より研究協力機関への入構が許可される見込みである。新型コロナウィルス感染症の影響で縮小していた研究対象者を当初の研究計画の内容に戻して研究を実施する。
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