Project/Area Number |
19K20091
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | Biwako Seikei Sport College |
Principal Investigator |
大西 祐司 びわこ成蹊スポーツ大学, スポーツ学部, 准教授 (00756760)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | ダンス / 恥ずかしさ / 運動有能感 / 体育授業 / 体育 / 指導方略 |
Outline of Research at the Start |
「恥ずかしさ」はダンス授業を阻害する最たる要因であるが、その構成因子や軽減のための手立てはほとんど明らかにされていない。本研究はその解決の糸口を運動有能感に求め、「恥ずかしさ」と運動有能感の関連を明らかにする。これまで蓄積されてきた運動有能感を高める指導方略を「恥ずかしさ」の軽減に援用することで円滑で成果の上がるダンス授業の展開が期待できる。具体的には以下の3つの課題を設定する。 課題1:ダンス授業における恥ずかしさの尺度を作成し、構成因子を抽出する。 課題2:ダンス授業における恥ずかしさと運動有能感の関連を検討する。 課題3:恥ずかしさを軽減する指導方略を考案し、その有効性を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、研究課題3の恥ずかしさを軽減する指導方略を考案し、その有効性を検証すべく実証授業を行なった。 研究対象は京都市の中学校1校6クラスの187名であった。研究者が全10時間の単元計画を授業者に提案し、単元前及び進行過程で協議・調整しながら進められた。また恥ずかしさを軽減する指導法略を、運動有能感を高める指導法略をもとに考案し単元計画に組み込んだ。 調査方法は、岡沢ら(1996, 2001)が作成した「運動有能感尺度」と、本研究者が開発した「ダンス授業恥ずかしさ尺度」を用いてアンケート調査を行なった。加えて、ダンス授業の成果を検証のため「創造的自己効力感尺度」(Beghetto , 2006)も実施した。アンケート調査の時期は、単元前中後の3回とした。さらに、授業の様子を記録するため本研究者が授業参与観察し、フィールドノーツを作成した。また授業後にも授業内容の確認を行うため、ビデオカメラを用いて映像を記録した。 単元前中後で「恥ずかしさの下位情緒」9項目(3因子)、「運動有能感」12項目(3因子)、「創造性」3項目(1因子)について、単元前中後で差があるか統計処理(一要因分散分析)を行った。その結果、「恥ずかしさの下位情緒」の3因子全てにおいて、単元前に比べ単元中、単元後が有意に低い値を示した。このことは、生徒が授業前に「想定」していた恥ずかしさよりも授業実施の恥ずかしさが低く、単元進行に伴い低下する傾向を確認できたことを意味している。一方、「運動有能感」と「創造性」では、単元進行に伴う向上傾向はみられたが、有意な差は見られなかった。 今後は、上記の結果の考察、恥ずかしさの発生因の分析、並びに恥ずかしさの質問項目と運動有能感の関連性を検討する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の3年の研究計画だったところを、新型コロナウイルス蔓延や家庭状況の変化により5年に変更している。研究課題は研究計画に基づき進められているが、年限の延長を行なったことから、総合的にみて「やや遅れている」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度の実証授業で得られたデータの追加分析を行い、その結果を学会発表及び投稿論文としてまとめる予定である。またその結果が当初の仮説と異なる場合には、追加の実証授業も検討する。
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