ネットワーク・ホスト間の連携による省リソース型E2E経路検証機構の開発
Project/Area Number |
19K20252
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 60060:Information network-related
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Research Institution | National Institute of Informatics (2020-2022) Tokyo University of Agriculture and Technology (2019) |
Principal Investigator |
北川 直哉 国立情報学研究所, 学術ネットワーク研究開発センター, 特任准教授 (50749900)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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Keywords | SDN / バイト整合性検証 / 障害検知 / 異常検知 / Software Defined Network / OpenFlow / データプレーンセキュリティ / システム監視 / ネットワークセキュリティ / データプレーン検証 / Flow Aggregation / 経路検証 / データセンタセキュリティ |
Outline of Research at the Start |
本研究では,ホストやアプリケーションで取得可能な通信量や稼働状況等の多様な情報をSDNコントローラで活用可能にすることで,従来手法では実現できなかったEnd-to-Endでの経路検証機構を開発する.また,SDNスイッチの省リソース化を目的として一般的に行われているFlow Aggregationを,ホストから得られる情報の活用によって分解し,フローレベルでの解析を可能にすることで,実運用環境にも適用可能な,高精度かつ低負荷な経路検証基盤を実現する.
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Outline of Annual Research Achievements |
Software Defined Networkingにおけるバイト整合性検証を用いた異常検出における従来方式であるSPHINXの課題を解決しセキュリティ性能を向上させた.従来方式ではネットワーク管理者が手動で閾値を設定する必要があるため,管理者の知識や経験に依存してしまうという点や,ネットワーク全体に同一の閾値を適用するため,微小な異常の検知やどのスイッチで異常が発生したかなどを把握することができない課題があった. これらの課題を解決するため閾値の自動設定機能を開発し,閾値の適用範囲を細かく部分的設定できるようにすることで異常検知粒度を向上させる方式を提案し,自動設定された閾値の有効性と,閾値適用範囲を変えたことによる検出精度への影響を評価した. その結果,2022年度に開発した方式では検出漏れ(False Negative) 率はSPHINXと比較して改善され,誤検知(False Positive) 率は性能を維持できることが確認された.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究開発は予定通りに進められているが,実験に使用しているテストベッドにおいて2022年度中に大規模な仕様変更があり,性能評価実験のために作成したプログラム類のメンテナンスが必要となったことから,予定していた評価実験の開始時期に遅延が生じたため.
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Strategy for Future Research Activity |
テストベッド環境において詳細な性能評価実験を行うとともに,研究成果を論文にまとめて対外発表を行う.
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Report
(4 results)
Research Products
(5 results)