Project/Area Number |
19K21785
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Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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Research Institution | Nippon Sport Science University |
Principal Investigator |
野井 真吾 日本体育大学, 体育学部, 教授 (00366436)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2019: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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Keywords | 教育生理学 / 学校保健学 / 教室環境 / 睡眠 / メラトニン / 教育環境 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は,教室座席と子どものメラトニン分泌パタンとの関連を検討することにより,子どもの生体リズム改善を目指した教室座席のあり方の提案することである.分析では得られたデータを基に,教室座席による昼間の受光量の違いが子どものメラトニン分泌パタンに影響するのか否かの解明を目指す.本研究は心配されている子どもの睡眠事情を改善するためのヒントを得るだけでなく,「教室での座席配置という日常生活に着目」「持続可能な取り組みを意識」「生化学・生理学的な指標を採用」した検討により,教室座席の決め方に関する従来の定石に一石を投じることになる意義と可能性を秘めていると考える.
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,教室座席と子どものメラトニン分泌パタンとの関連を検討することにより,子どもの生体リズム改善を目指した教室座席のあり方を提案することを目的としている.当初予定していた各年度の研究計画は,2019年度:プレ調査,2020年度:本調査,2021年度:予備調査であった. ところが,新型コロナウイルスの感染拡大により,予定通りの調査を実施することができなかった.そのため,当初予定を変更して,2019年度のプレ調査における一部のデータの解析とその論文化の作業を進めることに努めてきた.具体的には,本研究で生体リズムの指標に用いたメラトニン分泌パタン(2点法)とそのゴールドスタンダードとされている30分間隔もしくは60分間隔でメラトニン測定を行うDLMO法(メラトニン分泌開始時刻:Dim Light Melatonin Onset)との関連性を検討した.その結果,従来のDLMO法の代用法として,夜と朝の2点法によるメラトニン分泌開始時刻の推定の有効性を確認することができ,その成果をまとめた論文を公表することができた.これにより,本研究の仮説が2019年度に収集したデータでも検証可能であることが確認できた. 次年度(2024年度)は,この成果を基に,引き続き教室座席とメラトニン分泌パタンとの関連を検討し,その論文化と公表を目指す.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度は当初予定通りに研究を進めることができていた.ところが,2020年度以降はコロナ禍の影響により,予定されていた研究協力校での本調査を実施することができなくなった.そのため,研究計画の見直しとともに研究期間の延長を行った.研究計画を修正し,期間を延長させて進めてきた2022年度,2023年度は,修正した予定通りに研究を進めることができたものの,研究開始当初の予定からは遅れていることから「やや遅れている」とした.
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Strategy for Future Research Activity |
2023(令和5)年度同様,2024(令和6)年度も2019年度に収集済みのデータを基に,その解析と論文化に努める予定である.
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