植民地朝鮮・台湾・満州における文楽（義太夫）享受の諸相に関する調査・研究

• Project/Area Number: 19K23082
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: 0102:Literature, linguistics, and related fields
• Research Institution: Aoyama Gakuin University
• Principal Investigator: 韓 京子 青山学院大学, 文学部, 准教授 (30844774)
• Project Period (FY): 2019-08-30 – 2021-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2019)
• Budget Amount: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000); Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
• Keywords: 近代在外日本人の芸能活動 / 文楽の海外公演 / 素義会の活動 / 植民地における日本古典芸能 / 義太夫 / 植民地朝鮮

Outline of Research at the Start

本研究は、植民地朝鮮・台湾・満州における文楽（義太夫）享受の諸相について考察するものである。近代、特に1930年代は、毎年といえるほど盛んに外地における興行・巡業が行われていた。
本研究では、興行の実態や内地人の素義会の活動を具体的に調査しその全体像を明らかにし、また、外地に住む人々にとっての古典芸能（文楽）の意味を考察する。文楽が外地を巡業という形で興行が行われ、素義会も越境する形で活動が行われたことから、本研究は研究の軸を植民地朝鮮・台湾・満州に設定し、共時的な視点から文楽（義太夫）の享受について分析することで、近代文楽史を重層的で多面的なものにすることを目的とする。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、植民地朝鮮・台湾・満州における文楽（義太夫）享受の諸相について考察するものである。植民地朝鮮・台湾・満州における文楽や歌舞伎興行についての研究は皆無に等しい状況であるため、まず、植民地朝鮮・台湾・満州における興行・享受の実態について調査する必要があった。
研究調査の具体的内容は以下のとおりである。1.植民地朝鮮・台湾・満州における文楽興行の実態（興行背景、日時・場所、演者、演目、評）、2.「素義会」の組織（各素義会の会員など具体的な構成）と内地の素義会・文楽界との関係（ネットワーク）、3.「素義会」の活動（稽古、日本からの公演への支援、大会開催など）などの具体的な実態
初年度の研究としては、まず、外地発行の新聞、雑誌記事の収集、分析を行った。調査対象としては、＜台湾日日新報＞や＜満州日日新報＞、＜京城日報＞などの日本人発行の新聞記事と、演劇関連雑誌記事（調査対象；『文楽』）の収集をした。調査は国立国会図書館、松竹図書館、国立劇場図書室に所蔵されているものを対象とした。
文楽の公演については、『義太夫年表』が、明治・大正・昭和編ともにすでに刊行されており、その中の海外（および外地）興行に関する情報を、抜粋し整理した。上記の外地発行の新聞、雑誌には、『義太夫年表』には記載されていない公演についての記事や公演広告（案内）が掲載されている。また、素義会の活動についても外地（内地も）発行の新聞、雑誌からうかがえる。これらの記事を網羅的に収集・分析することで、より広く近代在外日本人の古典芸能活動・享受の実態を把握するベースとなると考える。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

都内の図書館所蔵の資料については、調査収集を行った。しかし、本来の計画としては、2020年2-3月に、海外への資料調査を実施する予定であり、大阪へも資料調査を行う予定であったが、海外渡航・県外移動が禁止・制限されたため、制限が解除されてから行うことにする。また、都内であっても、2月以降、国会図書館や早稲田演劇博物館、松竹図書館、国立劇場資料室なども閉館となっており、今後も資料収集や調査に支障が生じると思われる。

Strategy for Future Research Activity

国内外の機関所蔵の資料調査を行う予定である。
各種図書館が開館になり、国内移動、海外渡航禁止が解除されたら、資料収集を進めたい。
初年度に収集した資料をもとに、8-9月に韓国の植民地の文化研究者の研究会で発表報告する予定である。研究会での参加者からのコメントやご教示をもとに、論文を執筆し、12月には学会で発表、学術誌に投稿する予定である。