| Budget Amount *help |
¥16,510,000 (Direct Cost: ¥12,700,000、Indirect Cost: ¥3,810,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2021: ¥6,370,000 (Direct Cost: ¥4,900,000、Indirect Cost: ¥1,470,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Outline of Annual Research Achievements |
上原は主に、the stochastic impacts of regression on population, affluence, and technology (STIRPAT) modelを用いて、２１７か国のプラスチックごみの２０５０年までの将来推計と、世界のプラスチックごみを削減することによる便益と費用の評価を文献調査により実施した。前者については環境クズネッツ曲線（Environmental Kuznets curve）の関係が認められた。また今後、プラスチックごみの排出を抑えるためには、低所得国、そしてサブサハラアフリカ諸国に対する対策に注力する必要があることが明らかとなった。プラスチックごみ対策の便益と費用の比較については、シナリオによって便益が必ずしも費用を上回らないことが明らかとなった。
柘植はプラスチック消費大国である日本と中国で、使い捨てプラスチックの使用に関するアンケート調査を実施し、どうすれば使い捨てプラスチックの使用を減らすことができるかを検討する予定である。このため、アンケートで使用するナッジ（行動科学の知見を活用して、より良い選択を自発的に行えるように手助けする手法）と表明選好法（アンケートで選好を表明してもらう方法）に関する先行研究のレビューを行うとともに、アンケート内容の検討を行った。
桜井は海洋ごみを用いたワークショップ形式の学習プログラムの開発と評価を行った。構成主義的学習論をもとに教室内で実施可能なプログラムを考案し、京都市の中学校で実施した。プログラム実施後にその効果を検証したところ、中学生の知識向上や海洋ごみを減らすための行動の促進が確認された。また教員への聞き取りより、同プログラムが実際の学校のカリキュラムとして実施するうえで一定の妥当性があることが確認された。
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