地球温暖化による干潟を有する沿岸海洋環境のリスク予測手法の開発
| Project/Area Number |
19KK0380
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| Research Category |
Fund for the Promotion of Joint International Research (Fostering Joint International Research (A))
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Field |
Hydraulic engineering
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
田井 明 九州大学, 工学研究院, 准教授 (20585921)
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| Project Period (FY) |
2020 – 2023
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥13,650,000 (Direct Cost: ¥10,500,000、Indirect Cost: ¥3,150,000)
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| Keywords | 波浪・潮流カップリングモデル / 底質輸送シミュレーション / ROMS / 干潟 / 干潟生態系 / 土砂 / 河口干潟 / 土砂輸送 / アサリ / ホトトギスガイ / 沿岸海洋環境 / 地球温暖化 / 数値モデル |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では干潟に関する知見を境界条件として沿岸海洋環境の気候変動下における将来予測を実施する．ここで，対象とする沿岸海洋環境は沿岸域の水温・塩分・酸素濃度ならびに土砂輸送特性とする．沿岸海洋の数値モデルを構築し，そのモデルに将来気候予測データベースから統計的に作成した温暖化後の気象条件を入力することで，将来の沿岸海洋環境を予測する．対象海域は日本では基研究で対象としている有明海・瀬戸内海（豊後灘）とし，その比較研究のために有明海と同様に大潮汐により広大な干潟を有するIrish Seaを対象とする．海底地形などの基本的なデータは利用可能であるが，不足するデータは現地観測を実施し取得する．
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| Outline of Annual Research Achievements |
浅海域における底質の輸送現象は，海岸侵食や航路埋没などの沿岸域の防災や利用上の問題に関わるのみならず，水質や生物の生息環境などの環境保全を考える上でも重要な要素である．．一方で，これまでの底質輸送シミュレーションでは潮流のみが考慮される場合が多く，波浪の影響を加えた研究例は少ない．そこで，本研究では潮流と波浪のカップリングモデルを有明海に適用し，その評価を行った．波浪・潮流の双方を考慮した底質輸送シミュレーションを行うために，領域海洋モデルROMS(Regional Modeling System)と，波浪推算モデルSWANのカップリングモデルを利用してシミュレーションを行う．カップリング計算ではROMSからSWANには流速，潮位，水深などの潮汐・潮流に関する物理量を，SWANからROMSには有義波高や波周期などの波浪に関係する物理量を双方向にやり取りさせた．このカップリングモデルでは，ROMSで行われる底質輸送計算に波の効果を底面せん断応力の増加として付加した．本研究では，2013年7月1日から15日を再現対象期間とし、潮流のみを考慮した場合と潮流・波浪の双方を考慮した場合の底質輸送シミュレーションを行った．まず，この期間の風速の時間変化を調べたところ，期間の前半に南方風速が増加していることが分かった．期間中の熊本港と潮流・波浪の双方を考慮した場合のシミュレーション結果の有義波高の時間変化を比較した結果，風速の増加と有義波高の増加が対応していることが分かった．B3地点の実測データ，潮流のみ，波浪と潮流結合の場合の濁度の計算結果から，潮流のみを考慮する場合よりも潮流と波浪の双方を考慮した場合の方がより現地観測に近い結果を得ることが出来た．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
Covid-19による渡航制限で長期渡航は出来ていないが，オンラインで密に共同研究は進んでおり，共同研究の成果を６月に行われた国際会議で発表することが出来た．渡航制限解除後の12月には２週間程度の渡航を行い，共同研究を進めることが出来た．渡航が出来ない期間が多いため研究期間を１年延長し，共同研究を進展させる予定である．
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| Strategy for Future Research Activity |
研究代表者の所属が変更になり，オンラインベースでの共同研究を進めざる得なくなったがこれまで通り順調に研究を進めることが出来ると考えている．８月には成果を国際会議で発表する予定である．また，可能な限り渡航を行う予定である．
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Report
(3 results)
Research Products
(5 results)
