| Project/Area Number |
19KK0393
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| Research Category |
Fund for the Promotion of Joint International Research (Fostering Joint International Research (A))
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 39060:Conservation of biological resources-related
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
佐々木 雄大 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 教授 (60550077)
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| Project Period (FY) |
2020 – 2024
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥14,950,000 (Direct Cost: ¥11,500,000、Indirect Cost: ¥3,450,000)
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| Keywords | 生物多様性と生態系機能 / 炭素隔離 / 生態系の安定性 / 微生物群集 / 植物群集 / 気候変動 / 生態学的閾値 / 生態系の多機能性 / 生態系機能 / 植物形質 / 生態系サービス / 生物多様性 / 山岳生態系 / 湿原生態系 / 温暖化 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、青森県八甲田山系の湿原群の植物群集の多様性変化を明らかにする基課題を大きく拡張し、湿原の植物および微生物の現在の多様性が炭素動態に関わる複数の機能にどう関係しているのかを解明する。気候変動影響の緩和にとって、湿原のもつ炭素隔離機能の重要性は言うまでもなく、生物多様性の減少がもたらす炭素隔離機能への影響解明は喫緊の課題である。さらに、野外生態系・実験生態系における全球規模のデータを集約し、様々な野外生態系における生物多様性の変容が炭素動態に関わる複数の機能にどのような影響を与えるのかを理解し、全球的に場所間の種組成の違いから生じる多様性を保全する重要性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
人間活動の影響の増大によって、地球上の様々な場所で生物多様性の消失が急速に進んでいる。主に草原・草地を対象とした生物多様性の操作実験によって、多様性の減少は、生産性や物質の循環・分解といった、地球および人間社会にとって根源的な生態系機能を変化させることがわかってきた。野外では、特定の種の存在や環境条件の変化など生物多様性以外の要因が複雑に絡み合って生態系機能が駆動されていると考えられる。とくに、操作実験が対象とする小さな空間スケールで見られる生物多様性と生態系機能の関係性がより大きな空間スケールでも同様に見られるのかどうかはまだほとんどわかっていない。本国際共同研究課題の後半目標は、野外生態系における大規模データセットを用いて、野外生態系における生物多様性の変容が炭素動態に関わる複数の機能にどのような影響を与えるのかを統合的に理解することである。近年の気候変動影響の緩和にとって、生態系のもつ炭素隔離機能の重要性は言うまでもなく、生物多様性の減少がもたらす炭素隔離機能への影響解明は喫緊の課題である。
乾燥半湿潤から極乾燥まで幅広い乾燥度傾度に沿った植物群集・生産量の大規模データを用いて、生態系の安定性が乾燥度指数0.2（半乾燥地域から乾燥地域への移行帯付近）を閾値として急激に減少することを明らかにした。また、乾燥度に伴って、植物多様性と生態系の安定性の関係が変化することがわかり、生物多様性による生態系安定性への効果は状況依存性があることがわかった。当該結果は、生物多様性の適切な管理によって、今後の気候変動に対して生態系を安定的に維持できる可能性を示唆している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は海外渡航に関する制限が完全になくなり、2023年度8月から10月にかけて、本課題の国際共同研究機関へ渡航し、共同での論文の完成、新たな論文の執筆開始、これからのデータ解析・論文執筆計画について、対面での議論を繰り返し行った。また、本課題に関する成果やこれからの計画を共同研究機関の関係者の前で発表し、意見交換を活発に行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、2022年度の渡航後から進めた解析結果を取りまとめ、各国の国際共同研究者と共同し、論文を作成し、学術誌に投稿する。共同研究者を日本に招へいし（調整中）、今後の研究連携について、さらなる議論を交わす予定である。
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