The impact of soil microbial biotransformation on the phytotoxicity of allelochemicals
Project/Area Number |
20F20398
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 外国 |
Review Section |
Basic Section 38010:Plant nutrition and soil science-related
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Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
Principal Investigator |
岡崎 伸 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (40379285)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
APPIAH KWAME 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 外国人特別研究員
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Project Period (FY) |
2020-11-13 – 2023-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,200,000 (Direct Cost: ¥2,200,000)
Fiscal Year 2022: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 2021: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2020: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
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Keywords | アレロパシー / 根圏微生物 / ローズマリー / カルノシン酸 / 微生物叢解析 |
Outline of Research at the Start |
アレロパシーとは、植物が生物活性物質の生成と放出を通じて周囲の植物の成長と発達に抑制効果を及ぼす現象である。アレロパシー化学物質(アレロケミカル)の存在下での植物の成長と土壌微生物との間に有意な関係が見出されているが、詳細は不明である。そこで本研究では、ローズマリー(Rosmarinus officinalis)の主要なアレロケミカルであるカルノシン酸について、土壌微生物による代謝とその代謝産物の活性を解析し、アレロケミカルによる植物-植物、植物-微生物相互作用の構築原理解明を目指す。具体的には以下を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、ローズマリー(Rosmarinus officinalis)の主要なアレロケミカルであるカルノシン酸について、土壌微生物による代謝とその代謝産物の活性を解 析し、アレロケミカルによる植物-植物、植物-微生物相互作用の構築原理解明を目的としている。本年度の研究実績は以下の通りである。 1. カルノシン酸のバイオアッセイ系の構築:カルノシン酸をローズマリーの根域土壌の存在下および非存在下で植物成長阻害活性のバイオアッセイに供しました。ローズマリーの根域土壌が存在しない場合、カルノシン酸は、レタスの根の伸長に関して、水/寒天溶液濃度 83.5 μg/mL でレタスの根の伸長を 50% (EC50 または比活性) 阻害した。土壌存在下でのカルノシン酸の比活性は、レタスの幼根伸長に対して 118.1 ~ 187.98 μg/mL の範囲であり、カルノシン酸の植物生長阻害活性は土壌存在下で著しく弱くなることが判明した。 2. カルノシン酸分解微生物の濃縮、分離、および同定:カルノシン酸分解微生物をスクリーニングするために、AG 培地を使用してローズマリーの根域土壌を培養した。培地中で高度に増殖した 43 個のコロニーが単離された。唯一の炭素源としてカルノシン酸 (5、25、および 50 μg/mL) を含む無機培養液を使用して、単離された 43 個の細菌コロニーをスクリーニングした。寒天固化培地上での最初のコロニー精製後、微生物の 28、25、および 17 株がそれぞれ 5、25、および 50 μg/mL で単離された。 これらの微生物がローズマリー根圏においてカルノシン酸代謝に関与し、その結果アレロパシー活性に影響を与えていることが推察される。今後は、これらの微生物の同定と、ローズマリー根圏での挙動を解析することで、アレロパシー活性と根圏微生物の関係を明らかにする必要がある。
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Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)